一枚の写真から

この画像は１９００年からのマグニチュード６～８の地震がどれだけ起こったかを明確に示している。 地震が、自然発祥的に起こるのであればどうして２０００年以降の突出した数字を説明できるのであろうか？ 以下転載 東日本大震災は米ハープが起こした？ 米ミネソタ州元知事ジェシー・ベンチュラ氏は、日本の地震や津波は「米国の地震兵器ハープ（the HAARP）が引き起こしたものだ」と発言している。　 米プレスＴＶによると、ベンチュラ氏は「指向性エネルギー兵器、気象制御システム、地震降伏デバイス、またはマインドコントロールに使用される可能性があります」としている。 その問題？のハープだが、米軍、アラスカ大学などが共同で開発しており、強い周波の電流を発信し、気候などの現象をコントロール？するシステムなのだという。 米政府が存在を公式に認めているものではないが、かつてウォール・ストリートジャーナルで取り上げられたこともあるが、ほとんど目に触れる機会はない。 　ベンチュラ氏は、これまでの著書にも「米国の陰謀」だと、このハープのことを書いてきた。ハイチの地震でもこのハープが使われたのではないか、という意見も実際は多く出ていた。 　だが、米国政府が真相を明らかにしないかぎり、真偽のほどは定かではない。　ところで、この発言の主である、ジェシー・ベンチュラ氏は米国では有名なプロレスラーとして活躍した。 1999年から2003年まで知事を務めていたことも驚きだが、ジョージ・ブッシュ前大統領を「史上最悪の大統領だ」と批判するなど“アングル”なしで発言するタイプのようだ。　 ちょうどこのハープシステムは、ブッシュ政権時に研究されていたとも言われている。 どっちのブッシュだろうね。。 子ブッシュであれば、政権は２００１年から。。。。

ＴＰＰについて

ＴＰＰの問題点：参加国が弱小・ブルネイ・チリ・ニュージーランド・シンガポール 参加交渉国・アメリカ ・オーストラリア ・ペルー ・ベトナム ・マレーシア

主なTPP参加検討国 ・日本 ・韓国 ・カナダ ・メキシコ となり、１３カ国しかないこと。

これだけのグローバル展開な今の時代にあって１３カ国で何が開国ですか！！

で、世界ＧＤＰで経済規模を図れば アメリカ１位、日本２，３位、 カナダ１０位、オーストラリア１３位メキシコ１４位、韓国１５位 マレーシア４１位シンガポール４３位、　ペルー５２位、ニュージランド５３位
あと、判定不能・・・・

そして、残念ながらカナダ・メキシコ・韓国・オーストリアのＧＤＰ加えても日本のＧＤＰの半分も超えない経済規模であること。

以下の国全部加えてもおそらく日本の市場規模の半分を超えられない＾＾
ソース
http://ecodb.net/ranking/imf_ngdpd.html

それだけ日本がデカイマーケットであるって事ですね☆
なので、輸出することで得られるメリット・・は他国の市場規模の小ささからかなり少ない。

で、このマーケットで相手にする対米国にして見ると？

日本対米国で主要な輸出産品は農業製品があげられるかな。 まぁ、安い品物入ってくるでしょう。

で、日本対アメリカで見る場合 為替の影響を考える事が重要

この場合、米国にしてみればドル安にすれば貿易赤を減らす事が出来るので 従属日本は格好の鴨なわけ＾＾

円高を加速させれば、農業輸出でウハウハ＾＾

だって、日本は国内農業を壊滅させられるしね

バブル時代の古い考えで、金で何でも買えるという考えですから。。

農産物も買えばいいって考えでしょう。

で、円高が進めば 対米国に対する輸出競争力も落ちると言う流れ・・・・・

経団連に属するような、デカイ企業だと海外に移転すればいい話だけど 中小がおいそれと海外に移転できる可能性は低い。

（現在時点で国内の工場投資？よりも海外投資の方が増えてるんでしょ？どっかの記事にあった。）

つまり、企業側は人件費と言う問題を真剣に考えてる。倫理感とかそういうの排除して・・日本だから日本人雇うとかではないと。。

なので、国内の国民がＴＰＰで得られるメリットは低い。
輸出が儲からない構造なんですよ！！ メディアは、いかにも儲かるで～～～って言ってるみたいだけど。。
で、 ＞企業側は人件費と言う問題を真剣に考えてる ＴＰＰ内においては、労働資本の移動も自由。

ＧＤＰランク外だった国は、自国の産業で稼げる力がないから あるのは労働力だけ。

この労働力が日本の労働力に取って変えられるため、 論理感持たない経団連は自分とこの利益優先のために 他国の労働資本を受け入れる可能性高いよと。。
なので、日本国民にメリットなし。

で、どうして管政権でこのような事態に陥るかと言うと・・・

①石油資本陣営：仏デービッド・ロスチャイルド→米デービッド・ロックフェラー→清和会＆凌雲会、統一創価 →米国路線

②原発産業陣営：英フィリップ・ロスチャイルド→米ジョン・Ｄ・ロックフェラー→経世会→中国・ヨーロッパ路線

日本の政治形態が、簡単に色分けすると２手にわかれるから。

米国寄りか？中国寄りか。。。というね

鳩山政権ができた時は中国寄り政権だったけれど、菅政権になった時は 一気に米国寄りに傾いた。

凌雲会と言う組織が、野田：センゴク：前原というので出来ていて 反小沢なわけで、
フラフラしてる管に飛びついたことで 管政権が誕生。

民主党がぶれるのは、こんな感じで２手に勢わかれるから 結構当然な結果。

で、無理やり勧めてるＴＰＰも米国に無理やりやらされてる可能性高いと いう流れ。。

昨日のダボス会議の演説では、第３の開国とのたまったそうな。。。
人の移動が自由なので、気付いたら自分の主治医が外人さんだったりするかもしれない未来が
そこにある？？

映画ノウイングと原油事故と欧州寒波と原油上昇

ニコラスケイジが演じたノウイングという映画の一コマに、メキシコの原油流出事故が暗示されてたのでは？？という動画。

自分は、この件は人為的事故やと解釈してますが・・
http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/06/blog-post_883.html


なんとも、この動画おもしろい＾＾

サブリミナルというか、なんというか・・・
開始早々にピラミッドの絵と、その後に一つ目が出てきます（笑）

で、この原油流出が要因となり現在、欧州に寒波到来と・・・・

http://toki.2ch.net/test/read.cgi/occult/1284702771/l50
（こういうネタに関して、２ちゃんがトップ（汗））

で、食糧不足と灯油不足・・・・


人為的な原油上昇ですね、これ！！！！！

リンゼーｗりリアムズの予測は嵌るんやろか？？
ユーロも崩壊、ドルも崩壊・・・金銀高騰

ちなみに米国自動車

【5月8日 AFP】（5月9日 写真追加）欧州の高速鉄道ユーロスター（Eurostar）は前年11月、時速343キロを達成し、今やロンドン（London）-パリ（Paris）間は2時間15分で結ばれた。それに比べ、米国鉄道のスピードは、いまだに「カメ」並みだ。

　フランスの高速列車TGVも前年、時速574.8キロの世界最高記録を樹立。アジアでも、新幹線が走る日本、台湾、中国では時速320キロは当たり前。イランも、最高時速448キロの高速鉄道システムをドイツから購入することを検討している。

　ロンドン-パリ間とほぼ同距離のワシントンD.C.（Washington DC）とニューヨーク（New York）を結ぶ高速鉄道アセラ・エクスプレス（Acela Express）の平均時速は138キロ。最高速度でも時速240キロで、ユーロスターには遠く及ばない。

　アセラ・エクスプレスを運行するアムトラック（Amtrak）は、米国の鉄道が高速化できない理由を「カーブが多すぎるため」としている。

　昔から飛行機や自家用車が主要移動手段だった米国では、鉄道発展の余地は少なかった。19世紀には、鉄道網の整備とともに西部への人口大移動が展開されたものだが、そんな鉄道も今や「遺物化」しているのが実状だ。

　だが、ガソリン価格の高騰や空の旅の煩わしさに加え、環境への関心が高まってきた昨今、ようやく鉄道に熱い視線が注がれるようになった。課題は、やはりスピードアップだ。

　次期大統領候補と目される民主党のバラク・オバマ（Barack Obama）上院議員も、かつてこう言った。「高速鉄道がない先進国は、われわれだけだ」
　　



アメリカが自動車大国だったのは、上記写真の人物のせいです＾＾
彼がオーナーを務める、エクソンモービルは石油会社です。

鉄道走らせるよりも、車走らせたほうが
ガソリンの消費促すために、米国では鉄道は発達させられませんでした＾＾；

鉄道の方が楽なのにねぇ～～

まぁ、でも米国の自動車大国も終焉ですかね＾＾；

米シティ株が大幅高、財務省の株式売却を好感

［ニューヨーク　７日　ロイター］　７日の米株式市場で銀行大手シティグループ(C.N: 株価, 企業情報, レポート)の株価が３．８％上昇した。米財務省が前日、保有していた同行の普通株をすべて売却したことが好感された。
　ファースト・アメリカン・ファンズのシニア銀行アナリスト、アラン・ビラロン氏は「（シティは）頭痛の種からようやく解放された。素晴らしいことだ。政府が業務上の決定に影響力を行使するとの懸念がなくなった」と語った。
　インターアクティブ・ブローカーズ・グループのシニア市場アナリスト、アンドリュー・ウィルキンソン氏は「政府の保有が株価の重しとみられていた」と述べ、財務省の株式売却によりシティ株の上値に対し、楽観的な見方が強まっていると指摘した。









（私のコメント）
よーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー考えたら、時限爆弾がいた！！！！！
てっきり、ダウ構成銘柄（ＪＰとバンカメ）ばかりに気取られてた＾＾；

しかも、ちゃっかり政府がすべて売りきってるし＾＾；

日銀の資産買い取りで市場活況 (1/2ページ)

日銀は３日、１０月に打ち出した「包括金融緩和」のリスク資産購入をスタートした。

この日は社債購入の初回として１千億円分の入札を実施。

不動産投資信託（ＲＥＩＴ）、株価指数連動型の上場投資信託（ＥＴＦ）など他のリスク資産も順次、購入を開始する。

投資家の間ではリスク資産への安心感が広がっており、先取りするかたちで関連市場は活気を見せている。

　日銀が買い取るリスク資産の総額は平成２３年末までに１兆５千億円。資産価格の上昇を促し、市場を活性化して民間部門にお金が回りやすくするのが狙いだ。

　買い取り第１号の対象になるのは、格付けがトリプルＢ格相当以上で、金融機関が保有する社債。

３日の入札には２６９８億円の応札があり、実際の買い取りは９日に行う。他の資産購入も１２月中に始める予定だ。

　日銀の購入を先取りするかたちで、リスク資産市場は活況を呈している。社債市場では、金融危機後に落ち込んだ発行数が大きく持ち直し、１１月２９日～１２月３日に２０銘柄以上の発行条件が決まった。ＲＥＩＴ市場では、代表的指数の東証ＲＥＩＴ指数が連日、年初来高値を更新している。

　またＥＴＦ市場では、１１月の東証での売買代金が前年同月比２・２倍の２５９６億円まで膨張。現在９７本の累計上場数は、今年度中に初めて１００本を突破する見通しだ


野村証券は「（ＥＴＦ市場は）資金流入が期待でき、中長期的な成長が見込める」（エクイティ・マーケティング部）としており、今月中旬に専門部署を新設するなど、対応を進める方針だ。市場の活性化について日銀幹部は、「投資家の資金を市場に呼び込む『呼び水効果』が出始めた」と評価している。

　しかしこうした日銀の自己評価に対し、あるメガバンク関係者は「購入規模が小さいため、効果はいずれ途切れる」と苦言を呈する。景気底上げを実現するには、可能な限り効果を持続させることが重要で、「日銀が購入額の拡大姿勢を示し続けることが重要」と主張している

日銀の日経平均ＥＴＦと不動産リート購入は誰のため？

日銀は、「包括緩和策」（総額５兆円）で当面５，０００億円程度の不動産ＲＥＩＴ、日経平均連動型ＥＴＦを購入するとされ、これで日経平均、不動産株、ＲＥＩＴが上昇していましたが、日銀はこれを「ＰＫＯ」ではないとしていますが、このような説明を聞いて「はい、そうですか」となる専門家はいません。

日本銀行が、今のタイミングでなぜ「株式買い取り」を決め、日経平均等を守ろうとしたのかを考えれば日銀の意図が分かります。

日銀は、円高の影響で株価下がるのを防ごうとしているという見方（日経等）がありますが、実際は違います。

日経平均が９５００円以下になっていましても、今の円高では外人投資家は利益をあげている場合が多いと見られており、

この外人売りの「受け皿」に日銀が登場したというのが真相です。

仮に外人が一ドル１００円、日経平均１０，０００円で日経平均ＥＴＦを買っていれば、ドル建ての日経平均ＥＴＦは＄１００になります。

今、一ドル８２円、日経平均９５００円としますと、ドル建て日経平均ＥＴＦは＄１１５になり、日経平均は５００円下がっていますが、ドル建てでは１５％上昇していることになるのです。

（今、一ドル８４円で日経は１０２００円　ドル建ての日経ＥＴＦは＄１２１）

外人は円高で１５％も利益を得ていることになるのです。ところが、ここで問題が起こります。

外人が大量にこの日経平均ＥＴＦを売った場合、買い手がいなくなってきている今の東京株式市場では一気に急落することになりかねないのです。

そこで、日本銀行の登場となります。外人が売ってきた日経平均ＥＴＦ、不動産ＲＥＩＴを日銀に買わせればよいとなったのです。

僅か５０００億円のためにそんな手のこんだことをするか？と思われる方も多いと思いますが、今回の日経平均連動型ＥＴＦ、不動産ＲＥＩＴ購入額は「当面」５０００億円となっており、いつでも増額できることになっているのです。

なぜなら、今回の５兆円の配分は明確には決められていないからです。

３．５兆円が国庫短期証券を含め国債等となっていますがこれは確定ではなく、状況に応じて２兆円になることもあるでしょうし、１兆円になるかも知れません。

そして、外人への利益供与ともいえる日経平均ＥＴＦ、ＲＥＩＴ購入に１兆円、２兆円を投入しても問題はないのです。円高をどんどん進めていけば、外人の手取りは増えます。

仮に一ドル６０円、日経平均８，０００円ではドル建て日経平均はなんと＄１３３になります。

日経平均７，０００円でも＄１１６であり、今の日経平均９５００円と手取りは変わりません。

日本人にとっては『悪夢』のような日経平均７，０００円、８０００円ですが、外人にとっては『天国』になります。

因みに、反対に日本人がニューヨークダウを買っていれば、これは『悪夢』になります。仮にニューヨークダウ１１，０００ドル、一ドル８２円とし、これがニューヨークダウ１０，０００ドル、一ドル６０円になれば、一体どうなるでしょうか？ＮＹダウ　＄１１，０００　一ドル８２円　円ベースの評価　９０２，０００円ＮＹダウ　＄１０，０００　一ドル６０円　円ベースの時価　６００，０００円ＮＹダウは僅か１，０００ドル、９％の下落ですが、円ベースでは、３０２，０００円、３３％を超える下落になるのです。

円高を狙っている外人は当然、為替市場でもオプション等を組み合わせているでしょうから、円高・株安でダブルで儲けられるように仕組んでいるはずであり、これに日銀が利用されたということになります。

日本銀行のお金（結果的には日本人の資産になりますが）が、外人に吸い取られることになりますが、一ドル６０円が最後の吸い上げとなれば、そのあと、日本はスッカラカンになり、用済みとなります。

（私のコメント）

結局・・・買い上げれば新しい誰か買い手を探さなければいけない。そのためにはいろいろと工夫を凝らし疑われないように資金を引き出させる・・・

いつも、外資さんがやってる事ですよね＾＾

日銀は誰のもの？？？日銀はジャスダックに上場しています☆

と言うことは誰かが日銀の株を保有してると言うこと・・・

一体誰なんでしょうね？

上記内容からは、外人としか見えないですけどね

いつも、ありがとうございます＾＾

にほんブログ村

ハンガリーがムーディーズにより格下げ

ハンガリーの格付けを「Ｂａａ３」に引き下げ＝ムーディーズ
［ブダペスト　６日　ロイター］　米格付け会社のムーディーズ・インベスターズ・サービスは６日、ハンガリーの債務格付けを「Ｂａａ１」からジャンク（投機的等級）を１段階上回る「Ｂａａ３」に引き下げた。
　長期の財政に対する懸念と外的要因にぜい弱なことを格下げの理由に挙げている。また、見通しは「ネガティブ」で、一段の格下げを行う可能性もあると警告した。　
　ムーディーズの公表文は「きょうの格下げは主として、ハンガリー政府の緩やかだが著しい財務力の低減を反映している。政府の戦略は、持続的な財政再建策よりむしろ、一時的な措置におおむね依存している」と指摘。「もし政府が財務力の安定化に失敗すれば、ムーディーズは再び格付けを引き下げる可能性がある」としている。




（私のコメント）
あぁ、ついに来たかぁ～～という感じ。

ハンガリー格下げの可能性、年金計画の悪影響を懸念－フィッチ
11月26日（ブルームバーグ）：格付け会社フィッチ・レーティングスは年末までにハンガリーの信用格付けを引き下げる可能性がある。同国政府が発表した民間年金基金を政府管理下に集約する計画が、財政の持続性に対して「悪影響」を与える可能性があるという。
　　ハンガリーの格付けは現在、「ＢＢＢ」と投資適格級で下から２番目

http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/09/blog-post_1214.html


結局、ヨーロッパで一番気をつけたいと思ってる国がここなわけです＾＾；

アイルランド→UK

バルト諸国→北欧（ラトビア→スウェーデン）

ハンガリー→オーストリア→ドイツ

スペイン→ドイツ・北欧

バルカン諸国→イタリア

こんな感じで連鎖する形を想定しておけばいいかと・・

で、この中でハンガリーラインは・・・・・


大不況が世界に広まるきっかけとなったのは1931年5月11日のオーストリアの大銀行クレジットアンシュタルト（Creditanstalt, 1855年にロスチャイルド男爵により設立）の破綻であったとされる。クレジットアンシュタルトは株価暴落に伴う信用収縮の中で突然閉鎖した。東欧諸国の輸出が激減し経常収支が赤字となり、旧オーストリア帝国領への融資が焦げ付いたこと、加えて政府による救済措置が適切に行われなかったことが破綻の原因となった。オーストリア向けの融資が焦げ付いた要因としては、3月の独オーストリア関税同盟の暴露に対するフランスの経済制裁により、オーストリア経済が弱体化したことが致命的であった

クレジットアンシュタルトの破綻を契機として、5月にドイツ第2位の大銀行・ダナート銀行（「ダルムシュテッター・ウント・ナティオナール」）が倒産し、7月13日にダナート銀行が閉鎖すると、大統領令でドイツの全銀行が8月5日まで閉鎖された。ドイツでは金融危機が起こり、結果多くの企業が倒産し、影響はドイツ国内にとどまらず東欧諸国、世界に及んだ


過去にこういうことがあったため、要警戒

ちなみに、オーストリアとハンガリーは昔同じ国やった・・・

ガクガク、ブルブル・・・

欧州：寒波で４空港閉鎖、陸上交通も大幅乱れ　凍死者も

欧州各地は１日、厳しい寒波に見舞われた。大雪で空港閉鎖が相次ぐなど空と陸の交通に大きな影響が出たほか、ポーランドでは一晩で８人が凍死した。寒波は数日間続くとみられている。
　ＡＰ通信などによると、ロンドン郊外のガトウィックやスイスのジュネーブなど少なくとも４空港が１日、雪のため閉鎖。ドイツのフランクフルト国際空港では強風の影響で欠航が続いた。
　英国と欧州大陸を結ぶ高速鉄道「ユーロスター」も運休や遅れが出たほか、スイスなどでも雪や道路の凍結で、陸上交通が大幅に乱れた。英国全域では学校の休校が相次いだという。
　ポーランドでは先週末から寒波が続き、凍死者が出始めた。ＡＰなどによると、警察は１１月３０日夜、酒を飲んでいた男性８人が凍死したと発表。同国東部では、同日夜の気温が氷点下２６度まで下がった。警察は泥酔した人やホームレスの人々を見掛けた場合、通報するよう市民に呼び掛けている。
　英国の予報では、天候は早くても３日まで改善しないという。（共同）




（私のコメント）
欧州では、寒波が到来し、死者もでてるようです。

これに、つながらなければいいんですけど・・・・・・
　
アイスランド火山とパラソル効果と天明大飢饉と
http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/05/blog-post_25.html


今回の寒波の影響が、春先のアイスランドの火山噴火の影響でない事をただ祈るのみです。


地震→火山噴火→パラソル効果２～３年後→気候変動→作物不順
それを心配する自分としては、ＴＰＰには賛成できません。

サウジ国王がイラン攻撃主張、内部告発ウェブで判明－ＮＹＴ（訂正）

11月28日（ブルームバーグ）：サウジアラビアなどアラブ地域の複数の政府は、イランの核兵器開発阻止を米国に促すことでイスラエルに同調した－。内部告発ウェブサイト「ウィキリークス」が公表した米国の外交公電約25万点に基づく記事を、米紙ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ、オンライン版）が28日に報じた。
　　同紙によれば、イランは北朝鮮から新型ミサイル19基を入手し、モスクワや西欧の複数の都市を攻撃する潜在的能力を持った。同紙はオバマ米政権の要請を受け、北朝鮮のミサイルのイランへの売却交渉に関する２月24日の公電の文章は掲載しないことに同意したという。
　　米当局は、今回の公表は外国政府との関係を危うくし、個人を危険にさらすと非難。同紙によると、ウィキリークスは実際の外交公電を自らのウェブサイトで順次公開する予定で、第一弾は28日に実施する。
　　米国務省のニコール・トンプソン報道官はインタビューで、「ウィキリークスがメディアに示した情報の真相を明らかにすることはできない」と言明。外部に漏れた特定資料についてコメントしないのが同省の方針だと付け加えた。
　　同紙によれば、記事はウィキリークスが最初に入手した外交公電25万1287点に基づいており、その中には機密扱いの１万1000点、外国政府と共有するにはかなり慎重であるべき情報の入った9000点が含まれるという。最高機密扱いのものはなく、多くは機密指定ではないとしている。
　　英ガーディアン、フランスのルモンド、スペインのパイスの各紙、ドイツのシュピーゲル誌も情報を入手した。
　　　　　　　　　グーグルへの侵入指示も
　　ＮＹＴによれば、サウジアラビアのアブドラ国王はイランへの攻撃を頻繁に要求。時間はまだあるとしながらも、米国に「息の根を止める」よう訴えた。2009年７月、当時アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）国軍最高司令官だったアブダビ首長国のモハメド・ビン・ザイド・ナハヤン皇太子は、イランのアハマディネジャド大統領を「ヒトラーだ」と断じたという。
　　オバマ政権は28日、在外大使館から米本国への報告は「率直で、しばしば不完全な情報であり」、政策を表したものではないとの声明を発表した。
　　ＮＹＴはこのほか、中国共産党政治局が米インターネット検索グーグルの中国国内のコンピューターネットワークへの「侵入」を指示したとの情報を、北京の米大使館が１月に入手したことなども伝えている。























(私のコメント）





ウィキリークス・・・・・


WikiLeaks（ウィキリークス）は、匿名による政府や、企業、宗教に関わる機密情報を公開するウェブサイトの一つ。創始者はジュリアン・アサンジ。投稿者の匿名性を維持し、機密情報から投稿者が特定されないようにする努力がなされている。














ウィキリークスまとめ：「オバマガンバレ」でソロスちゃんがアサンジュを支援。オバマちゃんは何故かバスケで怪我。その割には大丈夫そう。クリントンおばさんはリークを察知したもののダメコンに動く。「アサンジュをとっちめておしまい」で、アイアイサーで今ここ。 11:48 PM Dec 2nd webから 3人がリツイート

bilderberg54





検索かけるといっぱい出てくるねーー；





ソロス→アサンジュ








ソロス？？











http://ilovetoritani.seesaa.net/article/169847662.html





面倒なので、省略・・・・





ソロス→オバマ資金源（民主党支持）→ロスチャ→記事元がニューヨークタイムズ








煽ってる感、プンプン！！！！！











ＧＳ：原油


ゴールドマン：原油、12年の平均価格は110ドル－世界経済成長で





12月１日（ブルームバーグ）：ゴールドマン・サックス・グループは、2012年の原油の平均価格が１バレル＝110ドルとの見通しを示した。11年は100ドルの予想。
　　デービッド・グリーリー氏（ニューヨーク在勤）が率いるゴールドマンのアナリストは１日、「12年に向けて原油の構造的な強気市場に復帰する舞台が整っている」とのリポートを発表した。予想は「引き続き力強い経済成長が続く」との見通しに基づいている。
　　今年の世界の原油需要は日量240万バレル増加の見通しだが、11、12年ともに増加幅は200万バレル以上を維持する見込みで、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は余剰生産能力を活用する必要が出てくるという。








ホルムズ海峡

ここ、抑えれば原油価格は余裕で高騰する＾＾；）







そして、最後にサウジ
米、サウジへの武器売却を発表　Ｆ１５など最大規模　４兆９千億円相当

米国務省のシャピロ次官補（政治・軍事担当）は２０日、記者会見し、米政府がＦ１５戦闘機など最大６００億ドル（約４兆９千億円）相当の武器をサウジアラビアに売却すると議会に通告したことを発表した。イランの軍事的脅威への対応を強化するための措置。

2010.10.21 11:31



おまけ



ロスチャ＾＾

ロスチャイルド家が中央銀行の所有権を持っていない国は、

全世界でアフガニスタン、イラク、イラン、北朝鮮、スーダン、キューバ、リビアの七ヵ国だけでした。

その後、アフガニスタンそしてイラクに対する米国の侵攻により、現在では残り僅か五ヵ国のみになっています。

そして、現在
北朝鮮とイランがくすぶっている！！！！！



さて、この７カ国のうち北朝鮮、イラン、イラクを

別名「悪の枢軸 (axis of evil)

と呼び

テロ支援国家に過去、リビアが該当、現在時点でスーダンが含まれます＾＾；

さらに付け加えると、アフガンから撤退してる米軍ですが・・・・

撤退とは名ばかりで・・・こういうことやるんですよ！！

オバマ米政権がアフガニスタンやイラクで、無人航空機を飛ばし武装勢力を掃討する「無人機戦争」を推し進めている。

http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/aedfd5123e4753b0f6f8d4bab00186b4

連邦準備の株主

２０世紀の初め頃、「アメリカのビジネスを動かすのは７人の男」であった。

７人とは、Ｊ・Ｐ・モルガン、ジェームズ・Ｊ・ヒル、ジョージ・Ｆ・ベイカー、ジョン・Ｄ・ロックフェラー、ウィリアム・ロックフェラー、ジェームズ・スティルマン、ジェイコブ・Ｈ・シフのことである。

これらの代理人が連邦準備制度を設立した。

１９１４年のニューヨーク連邦準備銀行の株主は、ナショナル・シティ・バンク（３万株）、ファースト・ナショナル・バンク（１万５千株）、ナショナル・バンク・オブ・コマース（２万１千株）、ハノーヴァー・ナショナル・バンク（１万２００株）、チェース・ナショナル・バンク（６千株）、ケミカル・バンク（６千株）などである。


１９８３年のニューヨーク連邦準備銀行の持ち株比率は、
シティバンク（ナショナル・シティとファースト・ナショナルが合併）が１５％、
チェース・マンハッタンが１４％、
モルガン・ギャランティ・トラストが９％、
マニュファクチャラーズ・ハノーヴァー（ハノーヴァー・ナショナル）が７％、
ケミカル・バンクが８％となっている。　

ナショナル・シティ・バンクのおもな株主は、
ジェームズ・スティルマン（４万７４９８株）、
Ｊ・Ｐ・モルガン商会（１万４５００株）、
Ｗ・ロックフェラー（１万株）、
Ｍ・Ｔ・パイン（８２７６株）、
パーシー・パイン（８２７６株）、
Ｊ・Ｄ・ロックフェラー（１７５０株）、
Ｊ・Ｓ・ロックフェラー（１００株）、
Ｗ・Ａ・ロックフェラー（１０株）、
Ｊ・Ｐ・モルガン二世（１０００株）である。　



ナショナル・バンク・オブ・コマースのおもな株主は、
ジョージ・Ｆ・ベイカー（１万数千株）、
Ｊ・Ｐ・モルガン商会（７８００株）、
メアリー・Ｗ・ハリマン（５６５０株）、
ポール・ウォーバーグ（３０００株）、
ジェイコブ・シフ（１０００株）、
Ｊ・Ｐ・モルガン二世（１１００株）である。　

ハノーヴァー・ナショナル・バンクのおもな株主は、
ジェームズ・スティルマン（４０００株）、
ウィリアム・ロックフェラー（１５４０株）である。

チェース・ナショナル・バンクのおもな株主はジョージ・Ｆ・ベイカーで、彼は１万３４０８株を所有していた。　

以上のように“ロスチャイルド人脈”はニューヨーク連銀の支配的な株式を握った。ロスチャイルド商会の米国における３人の代理人が、Ｊ・Ｐ・モルガン商会とクーン・ローブ商会、そしてオーガスト・ベルモントだったからである。

ロックフェラーはロスチャイルド・インターナショナル・バンク（Ｎ・Ｍ・ロスチャイルド＆サンズ、ロスチャイルド銀行、ランベール銀行、ニュー・コート証券、ピアソン・ホールディングの５社の合併した銀行）の子会社であるクリーヴランド・ナショナル・シティ・バンクの支援（融資）を受けて商売敵の乗っ取りが可能になり、全鉄道の９５％を支配していたＪ・Ｐ・モルガンとクーン・ローブ商会から石油運賃の特別割引を受けたのであるから、ロックフェラー帝国もロスチャイルド家の支援（融資）で「成功」したのである。

　ロックフェラー兄弟の財政顧問にクーン・ローブ商会のシュトラウスが任命されたように、ロックフェラーの投資はクーン・ローブ商会の承認を受けていたのである。

シュトラウスの後任がＪ・リチャードソン・ディルワースであり、彼もクーン・ローブ商会の共同経営者であり、ディルワースはロックフェラー一族全体の財政担当となり、ロックフェラーセンタービルの５６階で１９８１年までロックフェラー家の口座のすべてを監督していた。　つまり、ロックフェラー家やモルガン家、ハリマン家などはロスチャイルド家に仕える家臣的な存在であり、ハリマン家に仕えるブッシュ家などはさらに下のグループに属することになる。　（後略）


（私のコメント）

http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/12/blog-post_9944.html
http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/12/blog-post_5408.html
http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/12/blog-post_2909.html

ＪＰモルガン→モルガンと検索かけていくと結局

吸収：合併しながら、ＮＹ連銀の株主の移転をやってただけというなんともどうでもいい結果になってしまった。

モルガン家について・・・（２）

◇モルガン商会＝Ｊ・Ｐ・モルガン

◆イギリス〔モルガン・グレンフェル〕１８４３年ジョージ・ピーボディー商会（ロンドン）設立→１８５４年ジュニアス・スペンサー・モルガンがパートナーとなる→１８６４年改組してＪ・Ｓ・モルガン商会（ロンドン）→１９００年ロスチャイルド一族のエドワード・グレンフェルが支配人となる→１９１０年改組してモルガン・グレンフェル→１９８０年代にＪ・Ｐ・モルガン直系の曾孫ジョン・アダムズ・モルガンが重役室に復帰→１９８９年１１月ドイツ銀行が買収


◆アメリカ〔Ｊ・Ｐ・モルガン〕１８６１年Ｊ・Ｐ・モルガン商会設立（ニューヨーク）→１８７１年改組してドレクセル・モルガン商会→１８９５年改組してＪ・Ｐ・モルガン商会→１９０３年バンカーズ・トラストを分離設立→１９３５年モルガン・スタンレー（投資銀行）を分離設立→１９５９年ギャランティー・トラスト（１８６４年創業）と合併、モルガン・ギャランティー・トラストとなる→１９６９年持ち株会社Ｊ・Ｐ・モルガン設立→１９７９年ロンドンにモルガン・ギャランティー・トラスト設立（１９８８年Ｊ・Ｐ・モルガン・セキュリティーズと改名）→１９８８年持ち株会社Ｊ・Ｐ・モルガンとアメリカのモルガン・ギャランティー・トラストとイギリスのＪ・Ｐ・モルガンセキュリティーズすべてを合併→全世界でＪ・Ｐ・モルガンに社名統一（９８年ヨーロッパ企業のＭ＆Ａ仲介実績で世界第７位。１９９８年バンカーズ・トラストをドイツ銀行が買収）

◆フランス・モルガン商会〔モルガン・エ・シー〕１９２６年設立→１９７５年以後モルガン・スタンレーの子会社となる。

◇モルガン・スタンレー１９３５年Ｊ・Ｐ・モルガン商会から投資銀行として分離設立→１９７５年以後フランスのモルガン商会を完全子会社とする→１９７７年ロンドンにモルガン・スタンレー・インターナショナル設立→１９９７年シアーズ・ローバックの子会社だったディーン・ウィッターと合併し、モルガン・スタンレー・ディーン・ウィッターとなる（９２年に莫大な利益をあげて日本市場を破壊し、通称マック・ザ・ナイフと呼ばれる社長ジョン・マックのもとで厳しいコスト削減命令が出され、９８年の全世界Ｍ＆Ａ仲介実績では、ゴールドマン・サックス、メリル・リンチに次いでモルガン・スタンレー・ディーン・ウィッターが世界第３位、ヨーロッパ企業のＭ＆Ａ仲介実績では世界第１位となる。

◇ドイツ銀行１８７０年ゲオルク・ジーメンスが設立→１９９０年代までにドイツの全産業を支配→１９８０年モルガン・グレンフェルを買収→１９９８年バンカーズ・トラストを買収（実質的なロスチャイルド・モルガン連合に変貌）

Ｊ・Ｐ・モルガンが投機屋ではなかったことを示す有名な事件は、金本位制が公布される前の１８９３年～９５年にかけて発生した。

クリーヴランド大統領の時代に経済危機が訪れ、金と銀の頻繁な交換によって財務省から金が流出して金準備が底をつき、国家の非常事態となった。

この時、オーガスト・ベルモントとロンドンのロスチャイルド家が動き、Ｊ・Ｐ・モルガンがホワイトハウスまで自ら出向いて閣僚たちに指示を与え、三者の連携プレーで金を手当てしてアメリカを救ったのである。
こうして大統領さえ動かすようになった親子２代のＪ・Ｐ・モルガンは、証券投資を独占化して金融トラストを形成した。
当時ロックフェラーの石油トラストに倣って、タバコ・トラスト、塩トラスト、酒トラストなどが続々とつくられるなか、Ｊ・Ｐはトラストのトラストと呼ばれるモルガン商会を築き上げた。

すでに１８９２年に発明王エジソンを籠絡してＧＥを設立し､電気事業に乗り出したモルガンは、

１９０１年に鉄鋼王カーネギーを買収して鉄のトラストと呼ばれるＵＳスチールを設立し、

１９０７年に全米の電話を独占するＡＴ＆Ｔの買収を完了、

１９２０年には死の商人デュポンと組んでＧＭを支配した。

「紀元前４００４年に、神様がこの世を創られた。しかし西暦１９０１年に至って、Ｊ・Ｐ・モルガンとジョン・Ｄ・ロックフェラーが地球をつくり変えてしまった」と言われたものである。


ダウ工業株３０種のモルガン株は、ＧＥ、ＧＭ、デュポン、テキサコ、ＵＳスチール、ＡＴ＆Ｔ、ＩＢＭ、Ｊ・Ｐ・モルガン、シティバンクを数え、証券引受け業務で全米トップに立ち、ニューヨークの大手銀行がロンドン５大銀行と肩を並べられるまでにアメリカ金融機関を育て上げた。

この古い話が気がかりなのは、われわれの時代の１９８０年～９０年代に、全世界で巨大銀行・証券会社の合併の嵐が吹き荒れてきたからである。チェース・マンハッタン銀行、ケミカル銀行、マニュファクチャラーズ・ハノーヴァー・トラスト、ドイツ銀行、バンカーズ・トラスト、ドレスナー銀行、スイス銀行、スイス・ユニオン銀行、トラヴェラーズ、シティバンク、メリル・リンチ、バンカメリカ（ＢＯＡ）、セキュリティー・パシフィック、香港上海銀行、ミッドランド銀行など、無数の合併を見てきたが、ちょうどモルガン全盛期の１９１９年～２８年にかけて、同じような銀行合併の嵐が吹きまくったのである。

アメリカではその十年間で、驚くべきことに１３５８の銀行が、合併、合同の渦に巻きこまれた。

その結果、当時のウォール街に何が訪れたか。これがメロン財務長官の時代であり、ウォール街が空前の景気にわき、数にしてわずか１パーセントの大銀行に、全米の預貯金の３分の１が集中する結果となった。１０月２４日にウォール街に暗黒の木曜日が訪れる前年、２８年当時のモルガン・グレンフェルの資産合計は８９社の２００億ドルにおよび、１２６社で重役の席を占めていた。

歴史上これほど資産の集中が起こったことはないが、原因は２７年に政府が投機買いに走り、２８年にフーヴァー景気でＵＳスチール株、スタンダード石油株をあおったことにあった。モルガン商会パートナーのボーナスは１００万ドル（９９億円）に達し、暴落したあと、資金潤沢なモルガンとロックフェラー・グループだけが、恐慌のなかで莫大な利権を独占した。

翌３０年にチェースが全米１となるなか、６年間で４０００の銀行が倒産したのである。

モルガン家が大暴落でますます独占状態を強め、その融資活動が全世界の金融、軍事、原子力におよんだ謎の答を明かさなければならない。

ヴァンダービルト、カーネギー、ロックフェラーたちには、「大した資金もないところから莫大な財産を築いた」という美談があったのに対して、Ｊ・Ｐ・モルガンは初めから資産家だった、つまりアメリカ上流社会の正統派だったというところに、答がある。

モルガン家とペリー提督の姻係戚関については、述べたが、モルガン家は、ピーボディー家とも姻戚関係を持っていた。

また、第２代大統領ジョン・アダムズの息子が第６代大統領ジョン・クインシー・アダムズで、その直系のキャサリン・アダムズと結婚したのが、Ｊ・Ｐ・モルガンの孫ヘンリーであった。

モルガン・グレンフェル重役の名前がジョン・アダムズ・モルガンだったのは、両家のあいだに生まれた子供だったからである。

この銀行家の名は体を表わし、大統領とＪ・Ｐ・モルガンの両方の血が流れている。

一方、ワシントン大統領の副官として活躍し、初代の財務長官に就任して、アメリカ経済の基礎を築いたのが、アレグザンダー・ハミルトンであった。その曾孫をウィリアムといい、彼の妻がＪ・Ｐ・モルガンの愛娘ジュリエットである。この夫婦のあいだにできた子供は、財務長官と金融王の名をとってピアポント・モルガン・ハミルトンと命名され、彼は、ウォール街の投資銀行ブレア商会の経営者Ｃ・レドヤード・ブレアの娘マリーと結婚した。レドヤードの祖父ジョン・ブレアは歴代第２２位に数えられる富豪で、一族はホワイトハウス迎賓館ブレア・ハウスの元の所有者であった。この投資銀行が、バンカメリカ・ブレアとして活動してきた。

歴代大統領は、こうした財閥の取り巻きに翻弄されながら、ホワイトハウスに坐る人形である。「モルガン商会は銀行ではない。アメリカの国家であり、アメリカの法律であり、アメリカの制度である」と言われたのは、こうした理由からであった。昔の言葉は、死後ではない。最近のマスメディアがこうした脈絡を指摘しないだけである。

モルガン商会は、内部に特権者リストというものを用意した。このリストに選ばれた権力者の政治家、官僚、企業人たちは、市場よりずっと安値で株を買うことができた。日本のＶＩＰリストと同じである。

以上は、「アメリカの経済支配者たち」広瀬隆（著）からです。


(私のコメント）
よくわからん、まんまだった(汗）

モルガン家について・・・（１）

ジェイ・グルードがニューヨーク市の悪徳判事を利用してエリー鉄道の関連会社を乗っ取った時、それに対抗する判事と聡明な弁護士たちを引き連れて、巧妙にグルードに罠をかけてゆき、その鉄道会社の副社長に就任して暴力団一味を追い出した男がいた。その人物こそ、まだ３２歳という若き日のＪ・Ｐ・モルガンであった。


ロンドンで金融王ネイサン・ロスチャイルドがこの世を去った１８３６年７月２８日からわずか９ヶ月足らずあとの３７年４月１７日、その生まれ変わりである金融王が誕生していたのだ。

鉄道と言えば話は古く聞こえるが、当時の鉄道は、鉄路に名を借りた金融資本であった。

１９２５年になって、モルガン商会が支配した主要な１５鉄道の資産は、合計８５億ドルに達し､

１９９８年時価で７３１０億ドル（８８兆円）にもなるのだから、今日のヘッジファンドでさえ足元にもおよばない。

しかもモルガン商会にとっての鉄道資産は、シンジケート組織系統の頂点に立つ「持ち株会社」の部分だけであった。

ひとつの鉄道会社の傘下に、それぞれ数十の産業会社がタコの足のようにひしめいて、アメリカ国内の発行株のうち４７パーセントが鉄道会社に所有され、総計１０００社を超える企業がモルガン商会に支配されていたのである。
したがって実質的なモルガン商会の資産総額は、数々の歴史家が計算しようと試みたが、誰にも不明であった。
一体その天文学的な資産は、今日、どこに生き続けているのか。不思議なことに、１９１３年に死去したＪ・Ｐ・モルガンの遺産は驚くほど少なかったと、すべての書物に記されている。

美術品のコレクションが１億ドル、不動産が７０００万ドル、そのほか現金や信託基金などの遺産が〆めて３０００万ドル程度しかなかったという。
９８年時価で５兆円ぐらいだから、支配していた資産が数十億ドル（１２０兆円）と言われた金融王モルガンにして、投機屋ジェイ・グルード並みというのは妙である。
遺産が少ないのは当然で、この遺産の計算には、莫大な価値を持っていた有価証券が、ほとんど数えられていない。
それにもうひとつ、Ｊ・Ｐ・モルガンが資産を国外に隠すことができる国際金融業者だったというトンネルが忘れられている。
この事情を知るには、大西洋を股にかけたモルガン商会の成り立ちから見てゆかねばならない。

死の商人デュポン、鉄道王ヴァンダービルト、鉄道王ハリマン、鉄鋼王カーネギー、石油王ロックフェラー、穀物王カーギル、タバコ王デューク、鉱山王グッゲンハイム、石油王メロン、自動車王フォードたちは、たとえあくどいトラストを形成したとはいっても、いずれも大衆を相手に商品を売る産業家であった。

銀行家のメロンでさえ、石油を掘り当てなければ大財閥にはなり得なかった。
産業があって資産が生まれ、その資産（金）をもとにシティーとウォール街が繁栄した。
これは現在も同じである。

しかしベアリングとロスチャイルドとＪ・Ｐ・モルガンは、本質的に違っていた。

本業が国際金融にあって、現代アメリカと同様、政府が乱発した巨額の債券を全世界に販売しながら、国家的な事業の鉄道建設や軍需産業を動かしたのである。

南北戦争がはじまる前に数百万ドルの大資産家だったジョセフ・モルガンの遺産は息子のジュニアス・モルガンに継承され、金融王Ｊ・Ｐ・モルガン、金融王ジャック・モルガン、へと４代にわたって続いた。

そのあと５代目のジュニアスとヘンリーが、投資銀行として分離されたモルガン・スタンレーを設立し、ＵＳスチール、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）、ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）など、アメリカを代表する巨大企業の重役として君臨した。

さらにヘンリーの息子として、現代の第一線で活躍してきた６代目のジョン・アダムズ・モルガンは、投資銀行スミス・バーニーの副会長をつとめたあと、モルガン・グレンフェルの重役となって今日に至っている。

スミス・バーニーはソロモン・ブラザーズと合併して、９８年の全世界の企業買収Ｍ＆Ａで４０００億ドル、実に５０兆円を動かす仲介実績で、マーチャント・バンカーとして世界第４位になった。

モルガン・グレンフェルは、彼の４代前のジュニアスが創業し、現在はドイツ銀行の強力な細胞となった老舗である。ドイツ銀行が９８年１１月にアメリカのバンカーズ・トラストを買収、推定資産８４３０億ドル（１０２兆円）で世界最大の金融機関に躍り出たのは、以下に述べるように１９０３年にモルガン商会がバンカーズ・トラストを分離設立した歴史に基づく回帰的動きであり、モルガン・グレンフェルが仕組んだ合併戦略であった。

そのほかモルガン家の女系家族は、多数のペンタゴン官僚をつくりだし、ソ連との核兵器削減交渉ＳＡＬＴのアメリカ代表のほか、８９年からアメリカ輸出入銀行の会長に就任したジョン・マコンバーの妻キャロライン・モルガンが、Ｊ・Ｐ・モルガンの妹の直系であるとこなど、彼らがただの遺産相続人ではないことを示す生き証人が目の前で無数に動いている。

Ｊ・Ｐ・モルガンが国際金融業者となった歴史は、世界的金融家だったアメリカ人ジョージ・ピーボディーがロンドン金融界で大活躍した時代、１８５４年にＪ・Ｐの父ジュニアス・モルガンを招いた日にはじまった。

現在活躍するキダー・ピーボディー証券の一族が創業したジョージ・ピーボディー商会は、当時イギリス随一のアメリカ金融機関代表者であった。ヴィクトリア女王に拝謁したピーボディーが死んでからジュニアス・モルガン商会となり、ロスチャイルド商会のパートナーとなった。

これが今日の投資銀行モルガン・グレンフェルである。
ジョージ・ソロスのクォンタム・ファンドと並んでヘッジファンドの横綱とされるタイガー・マネージメントを経営してきたのは、ジュリアン・ロバートソンである。

若き日の彼を育てたのが、モルガン親子を育てた投資銀行キダー・ピーボディーであった。

そのため、マーガレット・サッチャーがイギリス首相退任後にタイガー・マネージメントの顧問に迎えられ、９８年６月にはロバートソンの号令で国際的な投機筋の大物が東京に結集し、以後は年末まで兜町の歴史的な大暴落の日々が続いたのである。

そのキダー・ピーボディーを８６年に買収して、一躍金融業界に躍り出たのが、同じボストン出身ファミリーが支配するモルガン財閥のＧＥであった。

ジョン・フランシス・ウェルチＪｒ会長のＧＥは、「割に合わない買い物をした」と批判されたが、そうではなかった。

９４年にウェルチはキダー・ピーボディーをペイン・ウェバー証券に売却したが、後者もモルガン財閥の一族ランドルフ・グリューが古くから経営してきたＧＥの同胞であった。

すでに新戦略で古い体質から脱皮した９０年代のＧＥは、電気製品・核兵器・原子力産業ではなく、モルガン商会の金融機関に変貌した。

９８年末の株式時価総額で、地球上の全企業のなかでマイクロソフトの２７１８億ドル（３２兆円）に次ぐ第２位にランクされたのが、２５８８億ドル（３１兆円）の金融業者ＧＥであった。第３位エクソンの１７２３億ドル（２０兆円）の１．５倍だから、驚異的な金額である。

Ｊ・Ｐ・モルガン会長のルイス・プレストンがＧＥ重役時代に育て、会長に抜擢したウェルチの戦略は、かつてのモルガン商会の金融哲学を体現していた。
「その分野の１位か２位にならなければ利益は得られない。３位以下ではだめだ」

このウェルチの言葉は、今世紀初頭にＪ・Ｐ・モルガンが語った言葉そのままである。

キダー・ピーボディー買収によって金融のノウハウを体得後、航空リース会社ＧＰＡグループと、放送界の巨人ＮＢＣの買収にもおよび、宝石商ティファニーの筆頭株主になるかと思えば、南アのダイヤモンド・カルテルと共謀してダイヤの国際市場価格を操作していた疑いがもたれ、ＦＢＩが調査に乗り出すほどであった。

子会社ＧＥキャピタルの下に孫会社ファイナンシャル・アシュランスがある。
モルガン一族であるプレストンが、９１年９月から世界銀行総裁に就任し、若きローレンス・サマーズを幹部に据えたコンビで、日本のバブル崩壊を主導し、ＧＥの３０００億ドルを超える資産をもって、弱り切った日本の金融機関を次々と買収したのである。

会長だった浜田武雄が９８年度納税額で日本１位の長者となった消費者金融レイク、
破綻した長銀系ノンバンクの日本リース､東邦生命などの買収で日本に乗り込むと、東邦生命は９９年に破綻し、軒を借りて母屋をとったＧＥのエジソン生命が堂々と生き残った。

そして９９年９月には、破綻した長銀がリップルウッド・ホールディングスに営業譲渡されることになり、

この救済金融機関にＧＥキャピタル、トラヴェラーズ保険（シティ・グループ）、ペイン・ウェバー、メロン銀行、ＲＩＴ（ロスチャイルド投資信託）グループなどがぞろぞろと出資者に名を連ねた。

長銀救済という名目によって、日本国民の納めた税金５兆円が、ほどんど本書登場の人脈によって流用される運命にある。
そうした広大な資金力を持つ近代的なモルガン・グレンフェルとモルガン・スタンレーで、Ｊ・Ｐ・モルガンの曾孫ジョン・アダムズ・モルガンが活躍してきたことは、意外にもほとんど知られていない。

ＪＰモルガンチェース

現在はJ.P.モルガン・チェースだが、この銀行の歴史を調べると面白い。

まずわかりやすいところで、1989年ブッシュ・シニアが大統領になったとき、

ニューヨークには、J.P.モルガン、チェース・マンハッタン・バンク、ケミカル・バンク、マニュファクチャラーズ・ハノーバー・トラスト という大手の銀行持株会社があった。

1990年マニュファクチャラーズ・ハノーバー（通称：マニハニ）とケミカル（注・ケミカルはＧＥが合併。

新ケミカル・バンクが発足。経営不振のマニハニを救済合併。


1995年業績低迷のチェース・マンハッタンで株主の反乱が起こり、新経営陣はケミカルと合併を決定する。

この際由緒あるチェース・マンハッタンを名前に選んだ。

そして1998年J.P.モルガンと合併、J.P.モルガン・チェースに。

さらにさかのぼると、1960年にチェース・ナショナル・バンクとマンハッタン・バンクが合併してチェース・マンハッタンに。

ちなみに、チェース・ナショナルはロックフェラー家の銀行で、1974～76に副大統領だったネルソン・ロックフェラーは元取締役。

マンハッタン・バンクももともとはマンハッタン島に水道を引くために1820年代に設立されたマンハッタン・カンパニーに起源がある。

吸収合併されたマニハニもマニュファクチャラーズ・バンクとハノーバー・トラストが合併してできた。


（私のコメント）
へぇ～～＾＾


J.P.モルガンは銀行持株会社だが、中核となっていたのはモルガン・ギャランティ。

1960年代に持株会社を設立するに際して、創業者ジョン・ピアモント・モルガンにちなんだかつての名前にした。

それまではモルガン・ギャランティ・トラストだった。

モルガン・スタンレーとの関係は
1933年にグラス・スティーガル法（銀行と証券の分離）によって
銀行部門はモルガン・ギャランティに、
証券部門はモルガン・スタンレーに分離した。

もっとも、モルガン・スタンレーもディーン・ウイッター・ディスカバリーと合併しているから、正式名称はモルガン・スタンレー・ディーン・ウイッターだったと思う。 （注：２００１年にモルガンスタンレーに]

さらに言うと、ドイチェ・バンクに買収されたロンドンのモルガン・グレンフェルも元は一緒。

また、バンカーズ・トラスト（ここもドイチェに買収されたが）も20世紀はじめにJ.P.モルガンが中心となって作った銀行による信託会社。

だからBankers Trust。
ところがモルガン本体が信託業務をやるようになってBTも商業銀行業務に注力。


（注：ケミカル＝ＧＥ系列＝モルガン財閥）
（注：ＧＥ元ＣＥＯ＝ＪＰＭの社外取り締まり）



■ロックフェラー系企業　石油…エクソン・モービル　情報通信…ＩＢＭ　証券…メリルリンチ【モルガン・スタンレー】　銀行…チェース・マンハッタン銀行　電機…ＧＥ　自動車…ＧＭ　航空…ボーイング　通信社…ＡＰ通信　飲料…ペプシ　ＴＶ…ＮＢＣテレビ　新聞…ウォールストリートジャーナル　


■ロスチャイルド系企業　石油…ロイヤル・ダッチ・シェル、BPカルテックス　情報通信…ＡＴ＆Ｔ　証券…【ゴールドマンサックス】　銀行…ロスチャイルド銀行、【モルガン銀行】　電機…フィリップス　自動車…フォード、ルノー　　航空…ロッキード　通信社…ロイター通信　飲料…コカコーラ　ＴＶ…ＡＢＣテレビ、ＣＢＳテレビ　新聞…ニューヨークタイムス、ワシントンポスト


（注：モルガンスタンレー＝ロックフェラー　モルガン銀行＝モルガンギャランティ＝ロスチャ）？？？？

(私のコメント）

意味がわからなくなりましたとさ。。。。

アメリカの中央銀行の歴史・・・

ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表（アンドリュー・ヒッチコック著）より

アメリカを守ったアンドリュー・ジャクソン（第7代アメリカ合衆国大統領）
1828年12年にわたって第二合衆国銀行（ちなみにこのころの中央銀行は「第二合衆国銀行」です。）が容赦なくアメリカの経済を操作し、国民に不利益をもたらしながら自分たちの利益のみを追求した結果、アメリカ国民の我慢は限界に達し、アンドリュー・ジャクソンが大統領に指名される。


ジャクソンは大統領選で勝利を収め、権限を行使してこの銀行をできるだけ早く廃業させるつもりだと明言した。


1832年第二合衆国銀行（中央銀行）は銀行の認可更新を認めるよう申請した。


議会はこれに応じ、法案をジャクソン大統領に送って署名を求めた。

ところが、ジャクソン大統領はこの法案に対して拒否権を行使し、「政府の補助金を得るのは、すべて国民以外の者である。第二合衆国銀行の株式の800万以上は外国人が所有している。　われわれの通貨を管理し、公的資金を受け取り、何千人という市民を従わせる。　これは敵の実際の軍事力よりも恐ろしく、危険なことである。　私の前にある法案には、正義の原則から大きくかけ離れている箇所があるように思われる。」
http://hya94ki.blog34.fc2.com/blog-entry-58.html
百式の「民間銀行」サギシステムをたたけから一部抜粋





（私のコメント）
アメリカの中央銀行は、１９１３年に今のＦＲＢ（連邦準備銀行）となる以前に
第１合衆国銀行、第２合衆国銀行という名の中央銀行をどうやら形成していたようです。

冒頭赤字で引用したように、歴史は同じ事を繰り返してるように思えます。

アメリカ経済を通貨供給のアゲサゲで操作し、自分たちの利益を享受しながら
国民には不利益をもたらす。

自分たち・・と言うのは引用下部に青線で示した部分の８００万株保有する株主のことです。

今も、まったく同じなんですよね
ＦＲＢの株主・・・（ウィキから削除されてる・・・笑
ＦＲＢの株主は、１社を除きすべてロスチャイルド系である
http://gabrico-ovalnext.cocolog-nifty.com/blog/2007/06/post_db93.html

ヨーロッパの貴族連中です。
ＦＲＢの実権を握ってるのは。。

先日、挙げた記事の中でＦＲＢがヨーロッパの銀行を多く救済してたのも結局そういう事なんですよね
http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/12/blog-post_6443.html　ＦＲＢの資金どこ行った？

できるだけ、多くの負債を抱え込ませる事ができれば・・ドルを刷る事によって得られる負債の利息を
株主であるヨーロッパの貴族連中が頂く！！


そういう真実に近い情報が、漏れないように
歴史事実を隠したり、教育分野に力入れたり、関心をそむけさせるために
スポーツやセックスに目を向けさせるように仕向けたり、
映画やテレビを使って、洗脳させたりとしてるわけです。

そういう分野のオーナーとなって・・・ね。


歴史は繰り返す・・・・

これほど重い言葉はないですね＾＾；

そろそろ、ジャクソンのようなヒーロー型大統領が出てくることでしょう。
ＦＲＢを解体せよ！という。ね・・

ただ、もう遅いと自分は思います。
そして、そのすべてが演技というか偽りの情報やと思います。
その件に関してはまた今度。

ベビーブーマーと投資とバブルと崩壊と

http://kabukeizainani.blogspot.com/2010/12/blog-post_02.html
株の話、経済の話、何の話だろう？

鎌田さんのところから頂戴してきました。
上のチャートは、個人投資家たちの資金が、どのように株、債券、現金に割り当てられているかが示されている。株（１）と現金（２）に注目してほしい。１１月、株がポートフォリオを占める割合は６２．３％になり、１１ヶ月ぶりの高水準に達した。（歴史的平均値は６０％）　現金がポートフォリオを占める比率は１５．９％になり、これは２０００年３月以来最低のレベルだ。（歴史的平均値は２５％）

画像見る限りでは、９８年レベルにまでキャッシュポジがなくなっている＾＾

ついに来てしまったかな？というのが自分の本音。
というのも、この状況を実は待ってたわけで・・・・・
前回の記事・・・・かなり古いけれど
http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/04/blog-post_1771.html



エスタリンがカナダのフリープレス紙を通じて警告しているのは、会議者たちは、世界経済が回復しつつあるかの間違ったイメージを情報操作で行い、投資家たちを安心させ，株式市場に資金投下をさせたあとで数ヶ月後、株を一斉に売り払い、今一度株価を下落させることで、一般投資家たちに’甚大な損失を与え、経済的な苦しみを与える作業をすすめている、ということ。ここには書かれていないが、ポジティブ情報を流し，お気楽な投資家をおびき出し、そのあと、株を大量に売り払うことで、利益を売る株価操作のことは英米の株式インサイダーでの言葉では通常sucker's rallyと呼ばれており、今起きている世界的株価上昇が典型的にこれであることを、私自身，阿修羅で書こうとしていた矢先だった。というのも、米英とも不動産差し押さえ、失業率も異常上昇し、クライスラー倒産、GMも間違いなく倒産という状況で株価が上がるという異常状況で典型的株価操作であることは見え見えだからだ）。


カネ余り・ドル安がもたらした、不景気の株高の演出・・・それをsucker's rallyと呼ぶそうだ＾＾；


自分の分析では、来年初旬から結構ヤバい状況になってるかと＾＾；
まぁ、いつでも↓に逝きそうな感はありますけどね


結局、世界大戦からの目覚ましいアメリカの発展は
ベビーブーマー世代の食らいつくすような消費欲がそうさせたわけであると＾＾

彼らの成功の尺度は、隣の家の大きさ比べで
家がデカイ＝成功と結びついていたため
家財道具、云々と借金をしては消費してたわけですね♪

リーマンショック後、タンス預金だったのが・・
債券や株に資金が動いたみたいで、リスク先行型投資になってるわけです。

総強気状態・・・
あぁ。ヤバス・・・・・

なるほどと思った中国派閥

上段（上海閥・太子党系）左から、江沢民、曽慶紅、習金平。

下段（北京閥・団派系）左から、鄧小平、胡錦涛、温家宝、李克強。

http://www.financial-j.net/blog/#banner

金貸しは国家を相手に金を貸す・・・から抜粋

・ロスチャイルド系は、北京閥・団派系とつながり、中国への外資企業の進出や中国商工銀行等の設立を支援してきたと思われます。ゴールドマン・サックスや、最近、香港に本拠地を戻したHSCB（香港上海銀行）がバックで動いています。

・D.ロックフェラー系は、上海閥・太子党系とつながり、軍事産業の拡大や石油のエネルギー覇権を後押ししていると考えられます。また、D.ロックフェラーにとって、既得権益を守り周辺国と敵対する太子党は非常に都合がいい。

●鄧小平とロスチャイルド

鄧小平は１６歳でフランスに留学しロスチャ系のルノーで働いていました。1922年に中国少年共産党に入党し、その後、中国共産党ヨーロッパ支部の指導者となります。しかし、フランス政府に危険分子と見なされ、警察に国外追放令を出されます。この時、ソ連への逃亡の手助けをしたのがロスチャイルドと関連のなるルノーの重役であり、彼がその後のロスチャイルドと鄧小平とのパイプ役となります。

鄧小平は、毛沢東時代に文化大革命により何度か追われて逃げ、毛沢東の死後、国家主席となり改革・開放路線を走り始めます。経済特区を作り、工業生産を発展させた裏にはロスチャイルド系の支援がありました。 現在中国国内は、この鄧小平からの流れである団派（共産主義青年団）と太子党との闘いになっています。 この団派、太子党とは何なのか？

●団派（共青団）とは？ 団派は故鄧小平が育てたインテリ層です。

共青団という組織を上り詰めて、現行の執行部を担っています。胡錦濤や温家宝のように、この団派の段階で次期トップが決定されます。現在の第５世代である胡錦涛（共産党総書記・中央軍事委員会主席、国家主席）は、すでに鄧小平が決めていました。団派としては胡錦涛の次は、李克強を次期国家主席とする予定でした。

中国共産主義青年団 以下るいネット「中国の権力派閥の1つ「団派」」より、抜粋引用。

団派は、青年が共産主義を学習する学校として機能しており、実質中国共産党の予備軍である。直接中国共産党に入党することも可能であるが、将来共産党高級幹部を目指すためには先ず共青団に入団し、共産党に入党するのがエリートコースとされている。この中で次の総書記・国家主席も決められる。（以下、一部省略）

・胡錦涛（1984年12月-1985年11月）-

第4世代→現在の国家主席 ・李克強（1993年05月-1998年06月）-

第5世代→現在の常務副総理。 ・周強　（1998年06月-2006年11月） -

第6世代 ・胡春華（2006年11月-2008年05月） -

第6世代 ・陸昊（2008年05月-） -

第6世代●上海閥とは？　

鄧小平は、１９８９年の天安門事件で失脚した趙紫陽に代わり、当時上海市長の江沢民を総書記に抜擢します。

天安門事件時の反民主化の長老達からの圧力をかわすため、まったく天安門事件に関係のない江沢民を、仕方なく総書記としました。当時、江沢民は中央に権力基盤がないため、上海市党委員会副書記の曽慶紅を呼びます。曽慶紅は、太子党（革命長老の二世）であり長老グループとの関係を円滑に処理できました。

また天安門事件の時は上海での混乱を未然に防いだ経験も持っていました。江沢民はその後５年間で、上海市のトップ呉邦国、黄菊等を呼び寄せ、「上海閥」を形成し、国家主席となり、中央での権力基盤を確立します。江沢民や曽慶紅は、軍での力も持ち、後の胡錦涛政権時にも軍は江沢民・曽慶紅を向いていました。

２００２年、鄧小平が決めた任期もあり、江沢民は総書記を退き、２００４年に中央軍事委員会主席を胡錦涛へ譲ります。

●上海閥とロックフェラー（以下、副島隆彦氏　世界権力者・人物図鑑より）
江沢民、曽慶紅ら上海閥は、裏側で巨額の冨と私服を肥やすためには何でもする人達だ。裏で大きくアメリカのロックフェラー家の支援を受けてきたし、自分達自身が「石油党」でもあり、大きな資金を隠し持っているだろう。それゆえになかなか強力である。

石油党は曽慶紅が中心なりエネルギーを支配していきます。また彼らは、軍への影響力も強く、米・軍産複合体・D.ロックフェラー系との関係が強いと思われます。

胡錦涛時代、上海閥は力を弱めていきますが、豊富な資金力と太子党の力で巻き返しを図ります。

●太子党とは？太子党とは、江沢民氏の周りに集まっている上海閥を中心とした共産党幹部実力者の子弟です。

親の七光りで党の要職を占め、コネを生かして企業経営等に関わる階層です。曽慶紅（江沢民時代の副主席）や習近平（次期国家主席）は、その中でも実力者です。

太子党は地位も名誉も財産も持っており、その既得権益を守ることを第一とします。

●団派と太子党との闘い団派と太子党が２０１２年の胡錦濤後の覇権をめぐって熾烈な争いを行いました。

先月１８日に終了した第１７期党中央委員会第５回全体会議（５中全会）で、胡錦濤の後任は、太子党の「習近平」になることが決まりました。

具体的には、習近平が中央軍事委副主席になることが採択されました。中国共産党では軍の力が最も強く、

今回、中央軍事委副主席になれば２０１２年には主席となり、党総書記・国家主席にもなるというストーリーです。

今回負けた団派は、次期首相として第５世代の「李克強」を据える方針です。

また、李克強は学生時代、小沢一郎宅に同居しており、２人は非常に親しい。

９月に起こった尖閣諸島問題も、この団派と太子党の闘いに日本が巻き込まれたと考えられます。

太子党が仕掛けて、中国国内世論を刺激し（演出し）、本来穏和な現政権に対して揺さぶりを掛け、党内人事を習近平優位に持っていったのでしょう。

：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：

一つだけ、米国共和党・・・マジうざい！！

今回の北朝と韓国の戦闘モードもこのねじれが生んだ産物やろう。

米国のファンダ

ともに爆弾を抱える米国の銘柄（ダウ）

バンカメは、フォークロージャー危機

http://www.google.co.jp/search?sourceid=navclient&hl=ja&ie=UTF-8&rlz=1T4SKPB_jaJP301JP302&q=%e3%83%95%e3%82%a9%e3%83%bc%e3%82%af%e3%83%ad%e3%83%bc%e3%82%b8%e3%83%a3%e3%83%bc%e3%82%b2%e3%83%bc%e3%83%88

ＪＰモルガンは銀価格の操作

http://www.google.co.jp/search?sourceid=navclient&hl=ja&ie=UTF-8&rlz=1T4SKPB_jaJP301JP302&q=%e9%8a%80%e4%be%a1%e6%a0%bc%e3%80%80%e3%80%80%ef%bc%aa%ef%bc%b0%e3%83%a2%e3%83%ab%e3%82%ac%e3%83%b3

という感じでやられてしまいそうな感じです＾＾；

二つの銘柄に共通することは・・・・・

ともに、デービッド・ロックフェラのお抱え物件ということです＾＾

ＪＰモルガンは、チェース銀行とＪＰモルガンが合体したやつ。

バンカメは、メリルリンチを合体させたやつです。

まぁ、見事な流れですね。

今年の４月はデービッド側の攻撃だったと指摘してきましたけど

http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/06/blog-post_883.html

今回は逆にやられてた方が仕返しに出るような形です＾＾

ムーディーズが格下げしてきたら、ゴーサイン？

そんな感じですかね。

参考になるかどうか（汗）

https://blogger.googleusercontent.com/img/b/R29vZ2xl/AVvXsEjQ6Opp1ugbkZCbmgwVyrDoO9fvtmrzo7iZte3G-ZyPlhvX4z1HwAltoSnXPP1X_WeEWKOx_Yij-R7tazi56VM0nbPRNX833YwC2fv931bSB3V6OLyldkbJLP0xUkJIUOd2ZJC8BKJ72I4/s1600/%E3%81%8A%E3%81%8A%E3%81%8A%E3%81%8A%E3%81%8A%E3%81%8A%E3%81%8A%E3%81%8A%E3%81%8A%E3%81%8A.jpg

https://blogger.googleusercontent.com/img/b/R29vZ2xl/AVvXsEhbT6sYCfU0zkZQepZJ-EZfkPJahkJ6YBYVghnEBIwV2i2TL-M1Zujrx2wtrE3ax61kWgZCkydrW2KZoQREHkCJtx0N2Qi1rrzT2XIt1Xu73n7yaon8aNWakTOksP_sC1aaEOwzOjp56g0/s1600/Rocke_vs_Roths_A.gif

財閥一覧

金融大帝ロスチャイルド家、石油大帝ロックフェラー家、金融覇王モーガン家、鉄道王ハリマン家、麻薬王ブッシュ家、石油王メロン家、造酒王ブロンフマン家が秘密結社なのは分かったのですが、その他に、よく陰謀論に登場する財閥のいったいどれくらいが、秘密結社のメンバーなのでしょうか？私以外にも聞きたい人が大勢いると思うので、お答えして下さると、たいへん嬉しく思います。
鉄道皇帝ヴァンダービルド家、兵器王デュポン家、穀物覇王カーギル家、金融大王ウォーバーグ家、不動産王アスター家、鉄剛王カーネギー家、建設王ベクテル家、石油王ゲティー家、石油王ヒューズ家、石油王ハント家、石油王バス家、材木王ウェアハウザー家、自動車王フォード家、金属王ホイットニー家、石炭王フリック家、鉄道王ヒル家、雑貨王ウォルトン家、大政治家ルーズベルト家、大政治家ケネディ家、阿片大王サッスーン家、金融皇帝ベアリング家、造酒王ギネス家、金融王ロイド家、金融王バークレー家、兵器王ヴィッカーズ家、デパート王セインズベリー家、石油王サミュエル家、金融王グレンフェル家、新聞王ハームズワース家、大政治家チャーチル家、大政治家ラッセル家、イギリス王室、フランス兵器大王シュネーデル家、フランス死の商人ダッソー家、フランス石油王シュルンベルジュ家、フランス化学財閥ジレ家、フランスのファッション・ブランド帝王アルノー家、フランス自動車王シトロエン家、フランス大政治家ミッテラン家、フランス大政治家ジスカールデスタン家、スイス金融黒幕エッシャー家、モナコ公室、リヒテンシュタイン公室、イタリア自動車王アニェリ家、ルネッサンスの父メディチ家、イタリア貴族エステ家、イタリア貴族ヴィスコンティ家、メディア王ベルルスコーニ家、ローマ法王、フリーメーソン・プロパガンダ２、ラ・コーザ・ノストラ、カモッラ、ンドラゲタ、サクラ・クローネ・ウニータ、スペイン財閥マルチ家、スペイン王室、ロシア男爵グンツブルグ家、ロシア皇帝ロマノヴ家、ベルギー王室、ベルギー原発男爵アンパン家、ヨーロッパ皇帝ハプスブルグ家、ドイツ大財閥ジーメンス家、ドイツ金融王シュレーダー家、ドイツ大砲王クルップ家、金属王メルトン家、ナチスの支援者ティッセン家、オランダ電器王フィリップス家、オランダ王室、金融財閥ハンブロー家、デンマーク王室、スウェーデン王室、スウェーデン大財閥ウァーレンベリ家、ダイナマイト王ノーベル家、ノルウェー王室、ギリシャ王室、ギリシャ海運王オナシス家、フィンランド財閥ノキア家、ルクセンブルク公室、金融覇王ゴールドスミス家、南アフリカのダイヤモンド王オッペンハイマー家、ボリビア鉱山王パティーニョ家、メディア王マードック家、イギリス人香港財閥スワイヤ家、イギリス人香港財閥ケスウィック家、最大華商の李家、海運王の包家、三合会、１４Ｋ、蛇頭、インド最大財閥タタ家、インド巨大財閥ビルラー家、インド鉄剛王ミッタル家、フィリピン貴族アヤラ家、フィリピン財閥ルシオ・タン一族、トルコ大財閥サバンジ家、レバノン財閥ハリリ家、インドネシア財閥サリム家、韓国財閥サムスン、韓国カルト教団統一協会、マレーシア財閥クオック家、アラブ建設王ビン・ラディン家、アラブ金融王ビン・マフーズ家、アラブ建設王オラヤン家、サウジ王室、ボルキア王室、アルゼンチン財閥ロカ家、ベネズエラ財閥メンドーサ家、ブラジル財閥ボトランチン家、ペルー財閥ブレスキア家、ミャンマー阿片王シンハン家、タイ財閥チャラワノン家、タイ王室、ブータン王室、日本カルト教団創価学会、山口組、住吉会、稲川会、天皇家、日本の自動皇帝の豊田家・・・・・
多すぎるので、最も重要な財閥である、鉄道皇帝ヴァンダービルド家、阿片大王サッスーン家、最大華商の李家の３財閥だけで良いので、出来れば教えて下さい。

Posted by: ブリブリ財閥 05/22/2007 at 05:47


～陰謀物語の常連財閥～
ヴァンダービルド財閥（アメリカ最大の鉄道王で、ウィンストン・チャーチルの　　　　　　　　　　　　　　　親戚であり、赤狩りにアル・カポネを利用した一族。　　　　　　　　　　　　　　　国際政治評論家の副島隆彦さんによると、すでに　　　　　　　　　　　　　　　消滅しているとのこと。作家の広瀬隆さんによれば、　　　　　　　　　　　　　　　今だその力は強大で、ウォール街支配者の１つとのこと。）
デュポン財閥（アメリカ最大の死の商人、火薬王。ブロンフマン財閥と親しい。）
アスター財閥（ホテル王、不動産王の異名を持つ大富豪。）
グッゲンハイム財閥（アメリカの鉱山王。クリントン政権の国務長官の　　　　　　　　　　　　　　マドレーヌ・オルブライトはこの財閥出身。）
ベアリング財閥（かつて、ロスチャイルド財閥と世界を２分した巨大財閥。クローマー伯爵。）
ギネス財閥（造酒王。貿易王。ギネス・ビールとギネス・ブックが有名。）
バークレー財閥（イギリスの金融王。）
ロイド財閥（イギリスの金融王。）
ハンブロー財閥（イタリア系マフィアのラ・コーザ・ノストラの資金を握る貿易王。南アフリカのアパルトヘイト【人種隔離政策】にも関与。）
ゴールドスミス財閥（大投資家ジョージ・ソロスの黒幕。ドイツのロスチャイルド〈ローシルト〉一族。）
オッペンハイマー財閥（南アフリカのダイヤモンド王。アパルトヘイト【人種隔離政策】の元凶。）
サッスーン財閥（人類史上最大最悪の麻薬王。阿片戦争の黒幕だった１９世紀の阿片王。　　　　　　　　　　　東南アジアの麻薬ゴールデン・トライアングル生みの親。消滅したという　　　　　　　　　　　噂があるが、インドのゾロアスター教徒財閥のタタ一族と親しい。）
アニェリ財閥（イタリア唯一の大財閥。自動車王。背後にはシシリアン・マフィアの　　　　　　　　　ラ・コーザ・ノストラの影がちらつく。外孫のジョン・エルカーンが継承した。）
ティッセン財閥（ナチス最大のパトロン。ヨーロッパ皇帝のハプスブルグ家とは親戚関係。）
シュネーデル財閥（フランスの原子力・兵器王。）
ダッソー財閥（フランスの兵器王。非常に悪名高く、陰謀論の常連さん。）
エッシャー財閥（世界中の独裁者と犯罪者の汚れた金で潤うスイス金融界の黒幕。）
ヴァーレンベリ財閥（スウェーデン最強の財閥。ロスチャイルド財閥と近い。）
オナシス財閥（ギリシアの海運王。ジャクリーン・ケネディの再婚相手。）
スワイヤ財閥（イギリス人香港財閥。キャセイ・パシフィック航空支配者。）
李財閥（長江実業。華商最大の財閥にして、香港経済の支配者。李嘉誠は阿片王サッスーンの　　　　　　資金で設立したＨＳＢＣ〈香港上海銀行）の副会長だった。）
タタ財閥（インドのゾロアスター教徒財閥。ナヴァル・タタがサッスーン商会〈阿片王〉の重役の座にいた。）
　　　　　　　　～陰謀論にはあまり出てこないその他、有力財閥～
ウェアハウザー財閥（アメリカ最大の木材王。作家の広瀬隆さんによると、　　　　　　　　　　　　　　一時的にはロックフェラーを凌ぐ富豪だったとか。　　　　　　　　　　　　　　陰謀論にあまり登場しないので、日本では知名度が　　　　　　　　　　　　　　低くて、過小評価されがちであるが、中丸薫さんの本に　　　　　　　　　　　　　　載っていたスカル＆ボーンズの名簿には名前有り。）
フリック財閥（アメリカの石炭王。かつて、カーネギーの右腕だった大富豪。　　　　　　　　　作家の広瀬隆さんの本『アメリカの保守本流』によれば、　　　　　　　　　アメリカの電源別発電量の半分は石炭で、石油は３％しか　　　　　　　　　ないとのこと。アメリカ電力の影の支配者では？？？）
デューク財閥（アメリカのタバコ王。）
ヴィッカーズ財閥（イギリスの兵器王。）
ケスウィック財閥（イギリス人香港財閥。ジャーディン・マセソン支配者。）
シュレーダー財閥（イギリス・ドイツの金融王。）
ジーメンス財閥（ドイツ最大の財閥。日本でも有名。）
アンパン財閥（ベルギーの原発男爵。）
グンツブルグ財閥（ロシアの金融・鉄道財閥で、カナダ支配者のブロンフマン一族と、　　　　　　　　　　　　阿片王サッスーン一族とは親戚。男爵家。）
アルノー財閥（フランスのファッション・ブランド王。）
ジレ財閥（フランスの化学工業財閥。）
ノーベル財閥（ヨーロッパの軍需・化学・石油財閥。）
フィリップス財閥（オランダ第２の王家の異名を持つ電器王。　　　　　　　　　　　共産主義の元祖カール・マルクスとは親戚。）
パティーニョ財閥（南米の鉱山王。ジェームス・ゴールドスミスと親戚。）
アヤラ財閥（フィリピン最大財閥。）
サバンジ財閥（トルコ最大財閥。）
豊田財閥（自動車皇帝。岩崎家と三井家が没落した後の、日本の最大財閥。）
すべてお答えすると大変なので、この中でも超重要な、ヴァンダービルド財閥と、サッスーン財閥と、李財閥だけで良いので、お返事下さい。たぶん、私以外にも同じ疑問を持っている人が多いと思うので、よろしくお願いします。
Posted by: 財閥くん 05/22/2007 at 01:20
http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2007/05/post_10.html

山田農相：日米協議14日再開、米国産牛肉の輸入制限緩和で－共同通信

９月10日（ブルームバーグ）：山田正彦農相は10日の閣議後の記者会見で、米国産牛肉の輸入制限緩和をめぐり、日米が14日から２日間、米サンフランシスコで事務レベル協議を開くことを明らかにしたと共同通信が報じた。協議再開は2007年８月以来約３年ぶりだという


：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：
私のコメント

http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/06/blog-post_15.html

口蹄疫はビジネスチャンスだったというわけですね（怒）

あの外人の満面の笑み

ルービン元財務長官ら、米国の相続税再導入を要求

［ニューヨーク　２０日　ロイター］　米国のルービン元財務長官やタイガー・マネジメントの創設者ジュリアン・ロバートソン氏らは、昨年末で失効した相続税を議会が休会となる８月までに再導入するよう求めている。
　大リーグのヤンキースのオーナーであるジョージ・スタインブレナー氏が１３日に死去した際、２０１０年に死亡した億万長者がまったく相続税を支払わずに遺産を子孫に受け継ぐことができることが問題となった。
　相続税の復活を求めるグループには、ウォルト・ディズニー氏の相続人であるアビゲイル・ディズニー氏も加わっており、米労働総同盟産別会議（ＡＦＬ―ＣＩＯ）のリチャード・トルムカ代表とともに、２１日に記者会見を行う予定。
　米国では２００１年からブッシュ政権によって相続税が段階的に引き下げられ、昨年末でゼロ％となった。その後、課税基準や税額などをめぐる議論がまとまらず、相続税を全く支払わずに済む状態が続いている。


・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
私のコメント

ルービン（元ＧＳ）→現民主党トップ（ＧＳのオーナー）
ディズニィー→http://aioi.blog6.fc2.com/blog-date-201004.html

キリンがいっぱい。
あぁ、そうですか。。。


クリントン政権（民主党発足）と同時進行したのが、小沢氏率いる新進党



まぁ、相変わらずやり合ってるわけですね・・・・・・・・共和党と民主党。


関連記事
http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/09/3.html


一つのニュースのおかげで、えらく勉強できたな＾＾

あ、そうそう。

ポンドが安値をつけた時何がおこったか？？？

http://app.m-cocolog.jp/t/typecast/219052/187398/56202491


ポン円が安値つけたのが１月１８日。