ブルベアレシオ

それなりの水準に来た感じ＾＾；

前回はhttp://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/11/blog-post_6861.html

こんな感じ・・・☆

消費者信頼感指数に関して

上画像はコンファレンスボードの消費者信頼感指数

下画像はミシガン大学の消費者信頼感指数

ミシガン大学消費者信頼感指数とは、

ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが実施しており、消費者のマインドを指数化したものです。
毎月10日前後の金曜日に速報値が発表され、最終金曜日に確報値が発表されます。

米国の個人消費マインドを探ることのできる指標です。
1964年12月の値を100としており、ここ数年は100を切っています。

消費者信頼感指数とは、コンファレンスボード(全米産業審議委員会：Conference-Board)という民間の調査機関が発表する消費者マインドを指数化したものです。

消費者信頼感指数は、毎月25日から月末にかけて発表され、アンケート調査で現在と半年後の将来の景況感、雇用状況、所得（自動車・住宅についての購入計画）の項目で「楽観か悲観」で回答して貰った結果を指数化しています。

消費者のナマの声をベースにしているので、個人消費との連動性が高い指標です。

アンケートの対象者が5000人と、ミシガン大消費者信頼感指数の500人よりも多いため、より現状の景況感を測る上で信頼性が高いとされています。

消費者信頼感指数の数値が良くなってくると、景気が良くなり、個人消費も高まってくると考えられるということです。

また、消費者信頼感指数はNYダウに対して非常に相関関係が強く、半年程度の先行性を有しているとも言われています。(つまり、この指数が強ければ、貯蓄を投資に回す人が増え、弱くなれば株式から貯蓄に回す人が増えるだろうということです)

（私のコメント)

何がわかるかと言えば・・街ゆく声は未だ不況下にいると言うことですかね？

キャッシュポジが減少し、皆強気なのか？と言えばそうでもなく・・・

一部の投資家においては強気であって・・・

一般の人・・

例えば昔の話で言えば、靴売りの少年までもが株の話するなんていう状況には程遠い感じですね＾＾

スペイン＾＾

上から３カ月チャート、３年チャート、３０年チャート

短期・買い

中期・売り

長期・持ち合い

温州商人とニンニクバブルと中国と・・・

温州炒房団という不動産投機の代名詞のようなグループが存在します。



「炒房」とは先ず「房」は住宅・建物を意味します。そして、「炒」は一般に「炒飯」（チャーハン）のように「炒める」の意味です。そして「炒房」は字の如く「住宅建物価格を煽る」であえて日本語に訳せば「仕手性の不動産投機」とでも言えるかも知れません。

そして、この集団で特に有名なのが、昔から「温州商人」といわれる浙江省温州出身の集団です。彼らは、国内の資金でだけでなく、海外に居る温州出身の華僑の資金も使用して、不動産価格を吊り上げてきました。

今日は、彼らについて紹介します。

温州炒房団は２００１年から活動を開始し、前後して全国の多くの都市で、集団で巨額の資金を使い不動産を購入し炒房してきた温州の民間資本の総称。

“中国犹太人”（中国のユダヤ人）と称される温州人は、二三十年の富の蓄積を経て掌握した民間資本は既に６０００億元（約２４兆円）の巨額に達している。温州商人は巨額を携えて、あらゆる投資機会を探し歩いた。国民が温州の民間資本の威力に注意をしだしたのは、彼らが炒房を始めてからである。

　温州人の炒房は、先ず各自が住んでいる都市から始めた。１９９８年から２００１年には温州の民間資本は温州の不動産に大量に投入され、当地の不動産価格を毎年２０％のスピードで吊り上げ、市内の不動産価格は非常に速く２０００元／㎡から７０００元／㎡以上に上昇した。２００１年８月１８日、一つの温州不動産購入グループは合計１５７人で威風堂々と上海に赴き、３日で１００軒以上の分譲マンションを購入し、５０００万元（７０億円）以上を上海の不動産市場に投資した。同時に、別のグループは杭州に赴いた。その後、数年で約２０００億元（約２８兆円）の温州資本が各地の不動産に向けられ、特に北京・上海の両地に集中して投資しその金額は１０００億元（１４兆円）といわれる。
そのほかに、温州資本は前後して、杭州・青島・重慶・瀋陽等の都市に大挙して侵入した。温州炒房団が投資した都市では、不動産価格が気が狂ったように高騰した。そしてすぐさま温州炒房団は広く知られるようになり、注目されるようになった。

　不完全な統計によれば、温州市には下部の県も含めて約８万人以上の全国的な不動産業者がおり、その内少なくとも９０％以上が炒房をしているといわれる。一人が２件の住宅に６０万元運用しても、計算上４２０億元の金額になる。
　１６０万の温州人が外地に住んで、多くの不動産を購入している。そして、その住居を守っているものが５０万人として、一人一棟５０万元で計算しても２５０億元になる。国外の温州人も国内の不動産に投資しておりその金額は数十億元になるといわれている。業界に詳しい人は、温州には１０万人の炒房があり、運用している民間資本は１０００億元（約１４兆円）に達するという。

彼らの特長は
　店舗・マンション・別荘（戸建のこと）は温州人の炒房の第一で、調査では、上海で店舗を買いあさっている温州人のグループの中で、半数以上は３０万から５０万元の小さな店舗を好み、別には一部分株式方式で１００万から１０００万以上の商業ビルや纏まった店舗を購入している。

そして、温州商人の尻馬に乗る投資客が全国から集まり、ここ最近高騰の原因になっていた。

しかし、政府が「国十条」といわれる住宅価格抑制策を出した後、温州炒房団は一時的に解散し、政府の政策の行方を見守っている。しかし、投機で購入した不動産は未だに手放そうとしていないといわれる。

http://shimajyo.iza.ne.jp/blog/entry/1589824/

中国の片隅から　ぼやき　より抜粋





（私のコメント）

2009年12月4日、中国広播網は浙江省温州市の投資家たちが不動産を急ぎ売却しようとする事例が増えていると報じた。「中国のユダヤ人」とも呼ばれ、その商才で知られる温州商人が、不動産バブルの崩壊を察知したのだろうか？ 「掘り出し物」「大売り出し」「買い主急募」。最近、中古住宅市場の広告にこうした文言が急に目につくようになった。ある不動産販売サイトでは登録件数44万件のうち、約5万件が「買い主急募」と登録されている。1週間前から3万件以上の急増だという。 商機に聡い温州商人は昨年末から年初の価格低迷期に住宅投資に乗りだし利益をあげた。その温州商人の撤退はドバイショックで手痛い打撃を受けたこと、投資マインドが減退したことが原因とも見られるが、一方で不動産バブル崩壊を察知したのではないかともささやかれている。11月、北京市の賃貸家賃と住宅価格の比率は500倍を突破、国際的な基準とみなされている200倍を大きく上回るなどバブルが懸念されている





＜温州商人＞ドバイ・ショックで400億円、炭坑投資で2000億円の損失―浙江省

2009年12月21日、ドバイで不動産投資を手掛けていた浙江省温州市出身の商人たちが「ドバイ・ショック」により、売るに売れない「塩漬け」不動産を大量に抱えている。中国青年報が伝えた。アラブ首長国連邦温州商工会の陳志運（チェン・ジーユン）会長によると、ドバイ・ショックによる不動産価格の暴落により、温州商人たちが抱える「塩漬け」不動産は約30億元（約400億円）分に達している。また、中国人民銀行杭州支店によると、温州商人が省外の炭鉱450か所に投資した計500億元（約6700億円）を超える資金も、すでに150億元（約2000億円）の損失を出している。

実はあんま、ウマくないな＾＾；

集団でやるから、数の力で圧倒してる・・・それが温州パワーかしら？？

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中国、金融引き締めへ政策転換 インフレ抑制へ軸足

【北京＝吉岡桂子】





中国共産党は３日、インフレ・物価上昇を抑えるため、金融政策を引き締める方向へ転換し、「穏健（中立）」に戻すことを決めた。





２００８年秋の金融危機以降、景気を回復させようと低い金利で大量に資金を市場に供給してきた「適度な緩和」策を終える。４兆元（約５０兆円）の景気対策に代表される危機後の「積極財政」は続ける。世界経済を引っ張ってきた中国の政策転換を各国は注視している。









　胡錦濤（フー・チンタオ）総書記（国家主席）が主宰する政治局会議で、金融・財政を中心に来年の経済運営の方針を固めた。最高指導部が出席する会議で政策変更が明示されたことで、中国人民銀行（中央銀行）は１０月の２年１０カ月ぶりの利上げに続く追加の利上げなど、具体策の詰めに入った。









　中国は利子の低い資金を不動産開発などに投資して経済成長を押し上げ、危機後の世界経済の回復のエンジン役になってきた。日米欧の景気動向が不透明ななか、中国が過度な引き締め策を実施して投資が細り、勢いを失えば、世界経済全体が沈みかねない。一方、引き締めが不十分なら、不動産などへの投資が進んで中国の「バブル」はさらに膨らみ、世界経済の将来の危険度は増していく。このため、中国当局の利上げの幅や時期、ペース、手法など引き締め策の中身が注目されている。









　中国では今夏以降、農産物など食品を中心に品物の値上がりが続いている。





住宅など不動産は、融資や購入を制限しているにもかかわらず、取引は旺盛で、価格は高止まりしたままだ。






　このため、人民銀が銀行から強制的に資金を預かる比率を引き上げて市場に出回る資金を吸い上げるなど、物価や不動産価格を抑制する金融政策をとっている。備蓄品を放出し、値上がりを待つ買いだめや価格のつり上げ行為を取り締まる政策も打ち出した。









　それでも消費者物価指数は１０月に前年同月比４．４％上昇、約２年ぶりの高い伸び率を記録した。１１月も前年同月より４％以上伸びることは確実で、政府が通年の目標とする３％を上回る状態が続く。





油の値段や、電気などの料金も国際価格の上昇を受けて上がり気味だ。物価の上昇率を預金金利が下回る「マイナス金利」が長く、預金者の不満はたまっている。






　一方、貿易黒字や不動産などの投資は高水準にあり、国内総生産（ＧＤＰ）の成長率は今年、３年ぶりに１０％を超える見通し。





１日発表された製造業の景況感を示す「製造業購買担当者景気指数」は４カ月続けて改善するなど企業の生産活動は活発だ。高い成長力から、米国など世界的な金融緩和でだぶついた資金が中国市場へ流入している。






　中国は輸出競争力を維持するため、人民元相場を低く抑えようと、元を売ってドルを買う市場介入を続けている。このため、市中に流通する資金は常に過剰気味で、物価の押し上げ圧力になっている。
　中国は不動産価格が急上昇して景気の過熱が心配された０７年に６回の利上げを実施。０８年９月のリーマン・ショック以降は５回の利下げを実行した。






以下





１１月上旬　３６都市１８品種の野菜卸価格が前年比６２．４％値上がり

商務部が最近黒龍江省で開催したこの冬及び来春の蔬菜に関する会議でデーターを報告した。それに拠れば、１１月上旬、全国主要３６都市の１８種の主要野菜で平均卸売価格がキログラム当り３．９元で、年初に比べ１１．３％上昇した。

　商務部の話では、今年は野菜市場全体としては需給バランスがとれているが、各種要因の影響を受けて、野菜価格は高値で推移している。観測に拠れば、１１月上旬、全国主要３６都市で１８種の主要野菜の平均卸売価格はキログラム当り３．９元で、年初比１１．３％値上がりし、この数字は昨年同期に比べ６２．４％値上がりしている。

　今年の野菜価格の上昇は北方野菜の価格が南方より値上がり幅が高く、実野菜の値上がり幅が葉野菜より高く、季節的には通年の１０月より前倒しで６月より値上がりし、野菜の価格の値上がり幅は食品の価格上昇幅と同程度の特徴がある。

　野菜価格の値上がりの原因は非常に多く、先ず第一に異常気象の影響。春が寒く、北方地区の野菜は減産し、品質が低下し、市場に出回る時期が遅れた。最盛期に入り、南方と北東部の一部地区で豪雨や洪水等に見舞われ、野菜の生長に被害を受け、収穫が困難になり、運輸にも弊害がでた。

第二の理由として野菜栽培経営のコストアップ。２０１０年に入り、農業用のジーゼルオイル、農業用ビニールシート及び農薬等の農業資材の価格が程度の違いはあるが上昇し、野菜の生産及び流通の人件費も増加し、その内特に流通経費が２０％アップと大幅に上昇した。

第三に野菜の消費需要が増えた。近年来、中国国民の収入が絶え間なく上昇するに伴い、人々の消費理念も逐次変化し、食物の構成も変化し、野菜の食物消費における比率も絶え間なく増加している。統計によれば、２００９年の中国の野菜需要量は６．０２億トン増加し、２００１年に比べて２４％増えた。

四番目に有る程度投機の介在が存在し、人による価格の押上がある。１１月上旬、全国３６都市のニンニク・生姜の卸売価格は前年同期比９５．８％と８９．５％値上がりした。

第五番目には国際農産物価格の上昇。最近、国際主要農産物の価格は普遍的に上昇し、日本韓国等の国で相次いで野菜が高騰しており、ある種の商品でわが国に影響している。
・・・・・・・以上本文


http://shimajyo.iza.ne.jp/blog/entry/1892424/　
　中国の片隅から　ぼやき　　　抜粋　　

価格が100倍！濡れ手にあわのニンニクバブル＝発端はリーマンショックだった？！―香港紙

2010年5月14日、香港紙・香港経済日報は記事「遊休資本がニンニク市場に流入＝億万長者を生み出した」を掲載した。「中国は世界のニンニク一大産地、金郷県は中国のニンニク一大産地」という言葉がある。中国最大のニンニク生産地・取引市場である山東省済寧市金郷県には、近年、少なからぬ数の「ニンニク富豪」が生まれている。マイカー族の数も急増中で、県内では日に40台は車が売れているという。それもローンではなく、キャッシュでぽんと買っていくのだとか。

エイキゾチック＾＾

バグってる強さ＾＾

ラッセル２０００は、アメリカ企業の最も代表的な中小型株指数のこと。アメリカに上場する企業の中で、時価総額上位3000種中の1001～3000位までを網羅します。
構成銘柄を見ると、日本人にはほぼ聞いたことのない企業ばかりです。しかし2000社もあるので各銘柄のウエイトは非常に低く、個別銘柄の影響はほぼ受けません。逆にいえば、米国の中規模企業の景況感がストレートに反映される指数です。

ウィルシャー５０００は、ニューヨーク証券取引所（NYSE）、アメリカン証券取引所（AMEX）、ナスダック（米店頭株式市場）で取引されているアメリカを本拠とする企業の株式、およそ7000銘柄の時価総額指数。アメリカ株式市場全体を見るのにいちばん良い指標となる。「S&P500」「ダウ工業株30種平均」の項も参照のこと（現在は銘柄数が7000を超しているが、当初5000銘柄だったため、名称はそのまま使われている）。

アメリカ全体としては、総楽観となってきたようだ・・・・

ウィルシャー５０００は新高値を取ってきた。。

日足で首つりのように見えるけど、出来高は増えていない・・

これがどう影響するか・・・

個人的には天井圏では出来高は増えると考えてる。

過去記事では、ウィッシャー５０００と表示してますが、正しくはウィルシャー５０００の誤りのようです。

すいません。

クインティプルボトム形状・・・？？

先陣を切ったのは、ラッセル２０００（小型株）に呼応する恐怖指数だ。

新たなステージに入ったのか？

それとも、ダマシの下抜けなのか・・・と言うところ。。

そして、圧巻はダウに呼応する恐怖指数・・・４枚目の画像だ。

５回すでに１５～１６ラインの底を試してる状態だ・・

シングル・ダブル・トリプル・クワドラプル・クインティプル

クィンティプルボトム（笑）

というわけで、一旦反発すると恐ろしい上昇も示唆してるだけに

一触即発な展開？？

ＰＰＯ見る限りでは、下落の感が強い？？

そういうところでしょう。。☆

アメリカの中央銀行の歴史・・・

ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表（アンドリュー・ヒッチコック著）より

アメリカを守ったアンドリュー・ジャクソン（第7代アメリカ合衆国大統領）
1828年12年にわたって第二合衆国銀行（ちなみにこのころの中央銀行は「第二合衆国銀行」です。）が容赦なくアメリカの経済を操作し、国民に不利益をもたらしながら自分たちの利益のみを追求した結果、アメリカ国民の我慢は限界に達し、アンドリュー・ジャクソンが大統領に指名される。


ジャクソンは大統領選で勝利を収め、権限を行使してこの銀行をできるだけ早く廃業させるつもりだと明言した。


1832年第二合衆国銀行（中央銀行）は銀行の認可更新を認めるよう申請した。


議会はこれに応じ、法案をジャクソン大統領に送って署名を求めた。

ところが、ジャクソン大統領はこの法案に対して拒否権を行使し、「政府の補助金を得るのは、すべて国民以外の者である。第二合衆国銀行の株式の800万以上は外国人が所有している。　われわれの通貨を管理し、公的資金を受け取り、何千人という市民を従わせる。　これは敵の実際の軍事力よりも恐ろしく、危険なことである。　私の前にある法案には、正義の原則から大きくかけ離れている箇所があるように思われる。」
http://hya94ki.blog34.fc2.com/blog-entry-58.html
百式の「民間銀行」サギシステムをたたけから一部抜粋





（私のコメント）
アメリカの中央銀行は、１９１３年に今のＦＲＢ（連邦準備銀行）となる以前に
第１合衆国銀行、第２合衆国銀行という名の中央銀行をどうやら形成していたようです。

冒頭赤字で引用したように、歴史は同じ事を繰り返してるように思えます。

アメリカ経済を通貨供給のアゲサゲで操作し、自分たちの利益を享受しながら
国民には不利益をもたらす。

自分たち・・と言うのは引用下部に青線で示した部分の８００万株保有する株主のことです。

今も、まったく同じなんですよね
ＦＲＢの株主・・・（ウィキから削除されてる・・・笑
ＦＲＢの株主は、１社を除きすべてロスチャイルド系である
http://gabrico-ovalnext.cocolog-nifty.com/blog/2007/06/post_db93.html

ヨーロッパの貴族連中です。
ＦＲＢの実権を握ってるのは。。

先日、挙げた記事の中でＦＲＢがヨーロッパの銀行を多く救済してたのも結局そういう事なんですよね
http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/12/blog-post_6443.html　ＦＲＢの資金どこ行った？

できるだけ、多くの負債を抱え込ませる事ができれば・・ドルを刷る事によって得られる負債の利息を
株主であるヨーロッパの貴族連中が頂く！！


そういう真実に近い情報が、漏れないように
歴史事実を隠したり、教育分野に力入れたり、関心をそむけさせるために
スポーツやセックスに目を向けさせるように仕向けたり、
映画やテレビを使って、洗脳させたりとしてるわけです。

そういう分野のオーナーとなって・・・ね。


歴史は繰り返す・・・・

これほど重い言葉はないですね＾＾；

そろそろ、ジャクソンのようなヒーロー型大統領が出てくることでしょう。
ＦＲＢを解体せよ！という。ね・・

ただ、もう遅いと自分は思います。
そして、そのすべてが演技というか偽りの情報やと思います。
その件に関してはまた今度。

ベビーブーマーと投資とバブルと崩壊と

http://kabukeizainani.blogspot.com/2010/12/blog-post_02.html
株の話、経済の話、何の話だろう？

鎌田さんのところから頂戴してきました。
上のチャートは、個人投資家たちの資金が、どのように株、債券、現金に割り当てられているかが示されている。株（１）と現金（２）に注目してほしい。１１月、株がポートフォリオを占める割合は６２．３％になり、１１ヶ月ぶりの高水準に達した。（歴史的平均値は６０％）　現金がポートフォリオを占める比率は１５．９％になり、これは２０００年３月以来最低のレベルだ。（歴史的平均値は２５％）

画像見る限りでは、９８年レベルにまでキャッシュポジがなくなっている＾＾

ついに来てしまったかな？というのが自分の本音。
というのも、この状況を実は待ってたわけで・・・・・
前回の記事・・・・かなり古いけれど
http://ooooojjjjjj.blogspot.com/2010/04/blog-post_1771.html



エスタリンがカナダのフリープレス紙を通じて警告しているのは、会議者たちは、世界経済が回復しつつあるかの間違ったイメージを情報操作で行い、投資家たちを安心させ，株式市場に資金投下をさせたあとで数ヶ月後、株を一斉に売り払い、今一度株価を下落させることで、一般投資家たちに’甚大な損失を与え、経済的な苦しみを与える作業をすすめている、ということ。ここには書かれていないが、ポジティブ情報を流し，お気楽な投資家をおびき出し、そのあと、株を大量に売り払うことで、利益を売る株価操作のことは英米の株式インサイダーでの言葉では通常sucker's rallyと呼ばれており、今起きている世界的株価上昇が典型的にこれであることを、私自身，阿修羅で書こうとしていた矢先だった。というのも、米英とも不動産差し押さえ、失業率も異常上昇し、クライスラー倒産、GMも間違いなく倒産という状況で株価が上がるという異常状況で典型的株価操作であることは見え見えだからだ）。


カネ余り・ドル安がもたらした、不景気の株高の演出・・・それをsucker's rallyと呼ぶそうだ＾＾；


自分の分析では、来年初旬から結構ヤバい状況になってるかと＾＾；
まぁ、いつでも↓に逝きそうな感はありますけどね


結局、世界大戦からの目覚ましいアメリカの発展は
ベビーブーマー世代の食らいつくすような消費欲がそうさせたわけであると＾＾

彼らの成功の尺度は、隣の家の大きさ比べで
家がデカイ＝成功と結びついていたため
家財道具、云々と借金をしては消費してたわけですね♪

リーマンショック後、タンス預金だったのが・・
債券や株に資金が動いたみたいで、リスク先行型投資になってるわけです。

総強気状態・・・
あぁ。ヤバス・・・・・