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2010年12月7日火曜日

VIX指数12月7日


ウェッジ内のブレイクを果たすものの・・・
再度下抜けしそうな形になってしまったVIX指数^^;

予想以上に弱かった・・・
想定異常に強かった原市場・・・^^;
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ドイツ^^


ドイツ強し^^相変わらず・・・・・・・
前回記事
目標値一つはクリア^^
次は7119ライン☆

日経ドル建て


4月の高値を超える・・・・
以下、ネット拾い

<2010年の騰落レシオ140%以上> 2010/04/01  11244.40  149.6% 2010/04/02  11286.09  149.7% 2010/04/05  11339.30  153.3% 2010/04/06  11282.32  144.8% 2010/04/07  11292.83  145.9% 2010/04/08  11168.20  140.5% 2010/04/09  11204.34  152.1% 2010/04/12  11251.90  145.8% 2010/04/15  11273.79  144.9% 2010/12/07  10141.10  145.4%
騰落レシオから予測する大相場の兆候
今年4月に東1騰落レシオは12年ぶりに150%以上となったのだが、12年前の1998年2月のデータが投資日記に残ってたので紹介したい。騰落レシオだけは株を始めた2ヵ月後から19年間、毎日自分で計算してる。でも記録を残した手帳や日記の半分は捨ててしまった。
<1998年2月東1騰落レシオ140台及び150台>  1998/2/03  141.67  1998/2/06  144.83  1998/2/09  143.40  1998/2/10  148.64  1998/2/12  155.33  1998/2/13  148.91  1998/2/16  140.68  1998/2/17  142.62  1998/2/18  147.73  1998/2/19  144.78
10日間140~150台もあったわけだ
この2年後にはご存知の通りITバブルとなる。
<1999~2007年騰落レシオ140台>  
1999/4/09  141.04  2004/3/17  147.96  2004/3/18  142.72  2004/3/26  140.57  2004/3/30  141.98  2004/3/31  147.30  2004/6/21  141.95  2006/8/22  140.57
これを見てもわかるように、大相場になる前には必ず東1騰落レシオに前兆が出る。
06年8月だけは例外だが、98~99年の11回がITバブルにつながり、04年の6回が前回のグローバル・バブルにつながったわけだ。
今年の騰落レシオ140%以上は今日現在で10営業日と、既にITバブル前夜の回数とほぼ同じ回数に。これはあくまでも過去のデータであって、今回も同じようなことが起こるとは限らないが、参考までに。

相続税??



配偶者控除縮小見送り 子ども手当財源、相続税で調整
政府・民主党は6日、子ども手当を3歳未満に限り現行の月1万3千円から2万円に引き上げる財源について、相続税5件の基礎控除を縮小する方向で調整に入った。高所得者の給与所得控除を縮小する案も出ている。これに伴い、これまで検討されてきた配偶者控除見直しや手当支給の所得制限は見送る公算が大きい。
 ただ、相続税見直しだけでは同手当引き上げに必要な約2400億円の財源は確保できないため、調整は難航する可能性もある。このため引き上げ額を7千円から圧縮する案も出ている。
 配偶者控除見直しは年間所得1千万円超の世帯主について廃止する案が有力視されてきた。だが、党内では「来春の統一地方選を前に『主婦増税』と言われかねない」と異論もある。手当支給への所得制限も、社会全体で子育てを支援するという同手当の理念にそぐわないとして見送られる公算が大きい。
 これに対し、相続税5件の基礎控除や高所得者も定率で控除されている給与所得控除の縮小は世論の理解を得やすいとの見方がある。給与所得控除については法人税減税の財源とすべきとの意見もある。



私のコメント

相続税の無い国
オーストラリア スイス アルゼンチン スロバキアシンガポール イタリア メキシコ チェコ共和国カナダ マルタ コロンビア スロベニアマレーシア スウェーデン ベトナム リトアニアタイ ポルトガル インドネシア ラトビア インド ロシア キプロス エストニア

であるらしい^^;)






英国BBC放送が定期的に行っている世界世論調査では主要国に対する各国国民の評価(世界にプラスの影響を与えているか、それともマイナスの影響を与えているか)を調べている。


同調査はBBCの委託を受け、民間調査機関グローブ・スキャン及び米メリーランド大学が実施したものであり、2010年調査では世界28カ国(中米6各国は1カ国扱い)に住む約3万人を対象にアンケート調査を実施している。


留意すべきは、評価する対象は国であるが、評価者は各国国民である点である(例えば日本国への評価であり日本人への評価ではない)。


すなわち国家間の外交的立場を直接表現しているものではない。 


ここでは、日本に対する世界各国の国民の評価をグラフにした。 

調査対象28カ国のうち日本人を除く平均では、

肯定的評価(概してプラスMainly positive)が53%

否定的評価(概してマイナスMainly negative)が21%であり、

評価対象となった17カ国・国際機関の中では、

プラス評価(肯定的評価)の割合が、ドイツの59%に次いで高かった(EUと同一順位)。


17カ国・国際機関への評価結果については図録8014参照。 


各国民別に日本へのプラス評価の割合を見ると、フィリピン人が77%で最も高くなっている。

次ぎに、インドネシア人の71%、ブラジル人の70%、ケニア人の68%と続いている。


プラス評価からマイナス評価を引いた値では1~2位は同じだが、3位は米国人、4位はチリ人となっている。 


逆に、日本を最も低く評価しているのは、パキスタン人と中国人である。


パキスタン人はプラス評価が25%と最低であり、中国人はプラス評価からマイナス評価を引いた値が-18ポイントと最も低い(これがマイナスなのは中国人とトルコ人のみ)。


中国人は日本を否定的に評価する者が47%とほぼ半数と最も多い点に特徴がある。


日本人の中国に対する評価も非常に低いので(図録8014、図録8190参照)、双方のマイナス評価が影響しあっている面もあると考えられる。 

アジアにおける日本の評判は、他地域と比べ、プラス・マイナスに大きく幅がある点が目立っている。


アジア地域は第2次世界大戦の際に日本軍が進駐したところが多いが、アジア地域が他地域と比較して全体的にマイナスが目立っている訳ではないことから(中国はやや例外)、


日本軍の侵攻の影響によるマイナスは表面的には小さくなっているようである(図録8050参照)。 


韓国人による日本の評価は近年大きく変化している

「前回2008年に調査が行われた韓国については、見方は好意的へと変化した。


すなわちプラス評価は2008年の37%から64%へと27ポイント上昇、マイナス評価は52%から29%への23ポイント低下である。」(BBC World Service 2010.4.18) 


韓国人からの見方のこうした変化は、韓流ブームに代表される日本人の韓国への見方の好転ともリンクしている(日本人の見方の変化は図録7900参照)。


 ヨーロッパの中で日本への評価が高いのはやや予想外であるがロシア人である。


ドイツ人、フランス人はじめ西欧人は概して日本を余り高く評価していない(英国人はやや例外)。


むしろ、米国人、カナダ人の方が西欧人より日本を高く評価している。


もちろん、これらが必ずしも各国の日本に対する外交的立場をあらわしているものではない点には気をつける必要がある。 


この件に関する日本人の見解の最大の特徴は、世界からのプラス評価より自国へのプラス評価の方が低い点にある。下に各国の世界評価と自国評価を対照させたグラフを掲げた。





(私のコメント)

外交というのは、こんなにも難しいものなのか?と言ったところ。。

グラフを見て、目を見張ったのがトルコの日本に対する対応だ・・・・


個人的にトルコは親日だと思っていた・・・・・が、実際は違うようだ。

いや、確かに親日だったはず!!



親日国のトルコ Turkey is a friendly country



トルコが親日国の理由 Friendship of Turkey and Japan





が、親日国トルコが中国並の反日国になってる件…原因は柏崎でトルコ建国の父の像を倒して放置してた結果


新潟県柏崎市に建っていたトルコ建国の父、ケマル・アタチュルク初代大統領(1881~1938年)の銅像(高さ5メートル)が横倒しにされたままになっている。トルコから寄贈され、テーマパーク「柏崎トルコ文化村」(閉園)にあったもので、持ち主は市に引き取りを要求するが、市も消極的。親日国の英雄への“冷遇”に、友好団体や市民からは「非礼だ」との声が上がっている。http://sankei.jp.msn.com/life/trend/070930/trd0709301643010-n1.htm大高未貴の世界見聞録こういったアジアの大事な友好国にたいして、新潟・柏崎トルコ文化村は外交音痴甚だしい、噴飯ものの処遇をした。経営不振に陥ったトルコ文化村は民間に売却されたのだが、トルコから送られた5メートル以上もある建国の父ケマル・アタチュルクの銅像まで 一緒くたにして売り飛ばされ、現在、銅像は台座からはずされ野ざらし状態。この惨状はトルコの新聞でも報道され、トルコ国民に怒りを招いているそうだ。http://www4.diary.ne.jp/logdisp.cgi?user=431247&log=20071108


そら、怒るやろ!

1人のトレーダーがLME銅在庫の最大80%を保有=WSJ



[シンガポール 3日 ロイター] 米ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)紙は3日、ロンドン金属取引所(LME)の銅在庫の最大80%を1人のトレーダーが保有している、と報じた。
 トレーダーの氏名は明らかにされていないが、LME指定倉庫の銅在庫35万5750トンの50―80%を保有しているという。
 LMEの11月23日付在庫保有者報告書で、最初に大口ポジションの存在が明らかになった。
 LMEの3カ月物銅先物相場は世界各国の好調な経済指標と継続的な供給ひっ迫懸念から2日までの3営業日で6%上昇し、11月11日につけた1トン8966ドルの過去最高値に迫っている





(私のコメント)
銅:ゴールドマンやモルガンSが有望な投資先に推奨-在庫減で上昇か

12月6日(ブルームバーグ):銅相場が過去最高値を更新する可能性のあるなか、銅が不足している上、在庫は今年、過去6年で最大の落ち込みを示しそうだ。米ゴールドマン・サックス・グループやモルガン・スタンレーは銅を最も有望な投資先の1つとみている。
  ブルームバーグがアナリスト12人を対象に実施した調査の中央値によると、銅需要は来年、供給を36万7500トン上回ると予想されているこれは米国の住宅約180万戸の電線やパイプ、電気製品に利用される銅の量に相当する。

  米銀バンク・オブ・アメリカ(BOA)メリルリンチの金属アナリスト、マイケル・ウィドマー氏(ロンドン在勤)によると、銅在庫は過去最低水準に落ち込み、1週間分の消費量を下回る可能性がある。ブルームバーグが集計したデータによると、世界の取引所の指定倉庫の銅在庫は今年に入って22%減少しており、2004年以降で最大の落ち込みを示す可能性がある。

  国際通貨基金(IMF)が世界の経済成長の鈍化を予想し、米国の失業率は約25年ぶりの高水準近くで推移、中国が融資を抑制し利上げを実施しているにもかかわらず、銅相場は6月30日以降34%上昇している。中国は世界の銅消費の約40%を占める

クレディ・スイス・グループやバークレイズ・キャピタルは銅相場が上昇するとみており

ブルームバーグ調査の中央値では11年の平均は過去最高の1トン当たり8542ドルと見込まれている。予想通りなら今年の平均を15%上回る。
  
JPモルガン・チェースのイアン・ヘンダーソン氏は非鉄金属の中で「銅が最も魅力的」な投資先と指摘。「11年に銅需要が減少するとは全く予想しておらず、新規鉱山の生産が開始される予定はほとんどない」と述べた。同氏は米フリーポート・マクモラン・カッパー・アンド・ゴールドの株式を含め約80億ドル(約6600億円)相当の資産を運用している。
              

スマートフォン
  ロンドン金属取引所(LME)の銅相場は年初来で18%上昇し3日には1トン当たり8725ドルに達した。これは、株式のMSCI世界指数の上昇率6.7%、米国債のリターン(投資収益率)6.9%、商品先物24銘柄で構成するスタンダード・アンド・プアーズ(S&P)GSCI指数の16%を上回る。11月11日には最高値の8966ドルに達した。
  
バークレイズ・キャピタルは11月11日のリポートで、銅需要が来年4.2%拡大する一方、生産は2.6%増にとどまるとの見通しを示した。国際銅研究会(ICSG)の同月23日のリポートによると、1-8月の銅供給は需要を36万3000トン下回った。銅はスマートフォン(多機能携帯端末)や自動車のブレーキパッドなど多様な製品の原料となる。

  新たな鉱床を発見するのが困難になってきており、鉱石の品質も低下しているため銅の採掘量は減少。鉱山各社は需要に追い付かない状態となっている。
  フリーポートのジェームズ・モフェット会長は11月17日の電話会議で「一部の例外を除き、現時点で主に銅が生産されているのは操業開始から100年を経た鉱山だ」と述べた。
  
銅が不足するとのアナリストらの見通しは先物相場にまだ織り込まれていない可能性がある。LMEの11年12月に引き渡しとなる銅の価格は3日、8555ドルと指標となる3カ月先物を1.9%下回る水準だった。
  ゴールドマンは1日のリポートで、銅相場が11年12月までに1万1000ドルに上昇すると予想し、11年12月物を商品市場で推奨する7つの投資先の1つに挙げた。




銅を買い占めた一人のトレーダーの、売りさばきに躍起やね!!
どういう経済成長遂げたら、銅の消費がそんなに増えるのかしら?

米国180万戸っていったら、どんくらいやろ??笑

2010年10月の着工件数が50万戸くらい
180万戸は3カ月分
ふ~ん。。
画像追加
銅価格とS&P・・銅の方が動きだし早いね\\

S&Pとダウとブルとベア




上がダウチャート
下がS&Pの週足チャート
個人的に下のS&Pチャートがメインカウント。
つまり、90週間上がった相場もそろそろ終わりかと。。
上が、超強気・強気・弱気の強気に分類したカウント
超平素なカウントだけど、イメージはこんな感じなんだと思う。
自分は超弱気の超弱気へ
転身。
下nチャートの内部が

S&P


いびつな形だったけれど、これでトライアングルが発生したように見えるので
上記ポイントに向けて上昇が高まった^^
ブッシュ減税延長で合意 オバマ米政権、野党に妥協
オバマ米大統領は6日、内政上の焦点となっていた、年末に期限切れとなる個人所得税減税「ブッシュ減税」の扱いについて、高所得者層を含む全国民を対象に2年間延長することで野党共和党と合意したと発表した
11月の中間選挙で大敗した民主党を率いるオバマ氏が妥協を図り、共和党の主張を受け入れて大きく譲歩した。

 オバマ氏は、減税は低・中所得者層に限定し、年収25万ドル(約2千万円)以上の高所得者層については年末で打ち切るべきだと一貫して訴えてきた。

 米軍への同性愛者受け入れ問題や、ロシアと合意した核軍縮条約「新START」の早期批准に向けて共和党の協力を引き出す狙いがあるとみられるが、支持基盤のリベラル派からは反発の声が上がっている。(共同)

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